本号では、トランプ政治と「異形のAI」との関係にも具体的に踏み込みますが、ちょうどオンラインで確定申告をしていたところ、国税庁にまで「異形のAI]関連者が進出しているらしいという驚愕の事実に遭遇しました。話はかなり拡散いたしますが、徐々に本テーマに収斂していくことに恐怖すら覚えています。
目次
１．ロシアに拝跪するトランプ大統領
目下わたしは、ある事情（実は確定申告作成）でとても忙しくてブログを書くヒマはないのですが、異形のAIとセックス３に「3/5 警告！」と緊急追記しましたような、危惧すべき事態に遭遇しております。
加えて、トランプ大統領とゼレンスキー大統領との異様な決裂会談、さらに追い打ちをかけるような、トランプ大統領によるウクライナいじめの昂進ぶりを座視できず、急遽、ブログを更新することにいたしました。
「異形のAIとセックス４」として更新しますが、アメリカを中心にした目下の国内外の情勢は、連載中の本テーマとは無関係ではないとの認識によるものです。話題は拡散気味になりますが、徐々に本テーマに収斂し、核心へと迫るはずです。
ではまずその米国ですが、トランプ大統領が提唱する和平案は、侵略者ロシア・プーチンの言い分を優先したものであり、ウクライナの立場を完全に無視した、プーチンに拝跪した案以外のなにものでもありません。
これほど米国とウクライナにとっては屈辱的でロシアに有利な和平案ならば、どれほど無能な政治家であっても、ロシアを相手に外形的かつ時限的停戦を実現させることは可能です。
トランプ大統領の和平案は、米国のプライドも国益をも棄損するような、ロシアに媚びを売る提案であるという基本線は一貫していますので、ゼレンスキー大統領との会談が決裂するであろうことは不可避であったはず。
ただ想定外であったのは、メディアが中継している公開の場で、激しい決裂の瞬間が世界中に同時進行で配信されたことです。その結果、前代未聞の激烈な政治的衝撃が惹起されました。
この劇的な瞬間を演出したのは、和やかに進行していた両首脳の会談に、突如割って入って激しい大波、大津波を引き起こしたバンス副大統領であることは、この会談を検証すると誰も否定はできないほどに明白です。
和やかだった米ウクライナ首脳会談、４０分後に一変…ゼレンスキー氏「悪いことしたと思わない」2025/03/01 読売新聞
ゼレンスキー大統領は、トランプ大統領に対して安全の保証を求め続けてきましたが、バンス副大統領は、外交こそが全てを決するとして、ゼレンスキー大統領の安全保証要求を一蹴。バンス氏のこの割り込み発言が発火点になり、激しい口論を招く結果になりました。
２０１４年のロシアの軍事侵攻によるクリミア半島の不法占拠も、現下のウクライナ戦争も、ウクライナへの侵略を禁じた国際的な取り決め（外交的取り決め）をロシア・プーチンが一方的に無視・破棄して、武力侵略した結果によるものであることは国際的な常識であるほどに明白な事実です。
にもかかわらずのバンス副大統領の割り込み発言は、世界史的事実を完全に無視したものですが、意図的に無視した結果なのか、あるいは単に無知ゆえなのかは分かりませんが、国際的な外交的取り決めを無視したロシアの度重なる武力侵略に苦しめられてきたウクライナ大統領としては、バンス氏に反論するのは当然すぎるほど当然です。
もしもゼレンスキー大統領が、このバンス氏の無法な発言にも反論もせずに黙って受け入れていたならば、ウクライナの大統領としての資格はないと断ぜざるをえないはず。度重なるロシアの武力侵略に苦しめられてきたウクライナの国民の大半も、ゼレンスキー大統領の対応を評価しています。当然です。
実は日本の北方領土も当時のソ連＝ロシアが、国際的な外交上の取り決めを完全に無視して（1946年4月25日まで有効の「日ソ中立条約」を一方的に無視、1945年8月14日に日本はポツダム宣言を受諾し無条件降伏を受け入れたことも無視）、1945年8月16日に武力侵略を開始し、占領したものもので、今もロシア＝ソ連が不法占拠を続けています。
北方領土問題対策協会
ロシアは体制が変わっても、他国を武力侵略して領土や資産・資源を奪うことは悪ではなく、当然だという国家的価値観では一貫しています。
今は亡き安倍元総理は、プーチン大統領とも親密な関係を築き、プーチン氏をご自身の故郷にまで招くほどに深い信頼を寄せていましたが、プーチン氏は一旦奪ったモノ（領土）は絶対に手放さなさいという姿勢は寸分も変えようとはしませんでした。
安倍総理はこのプーチン氏の頑迷かつ冷酷さに怒るどころか、逆にロシア領土と化した北方地域の開発に、巨額資金を提供するという貢物まで提供していますが、ロシア・プーチンは、元島民たちの墓参のための上陸すら認めず拒否してきました。
この日本の実例からしても、ロシアはいくら外交的に意思疎通を図り、日本が巨額資金を提供して北方地域の開発に協力しても感謝するどころか、日本に対してはさらなる貢物を要求するような冷酷無慈悲な国であることは、明白に証明されています。
トランプ大統領も世界も、この事実をしかと認識すべきです。ロシア相手では、外交的に一旦停戦して、その後に互いに納得のいくような話し合いで紛争を解決することは、１００％ありえないことは説明不要です。
今、欧州が、ロシアの侵略に備えて軍備増強を真剣に考えているのは、そのロシアの本性を熟知しているが故です。
日本では外交手腕抜群だと思われていた安倍元総理ですら、プーチン氏に拝跪するような手法しか使えなかったという事実は、日本の政治力の現在地を示していると思います。しかし、屈辱的な外交しかできない政権・政府を選び、支持してきた我々日本国民の、プライドを喪失した対外姿勢の反映にほかならないという事実をこそ直視すべきだと思います。
とここまで下書きを書いたものの中断していました。実は、確定申告の資料作成中だったのですが、会談決裂後も続くトランプ大統領のウクライナいじめが余りにもひどいので黙っておれなくなり、ブログを書き始めました。
ところが上記下書きを書き終えた翌日、ゼレンスキー大統領がトランプ大統領に対して遺憾の意を示しつつ、アメリカ（トランプ大統領）との関係修復を願う旨の書簡を送ったとのニュースが入りましたので、しばらく様子をみようと思い、再び確定申告作業に戻りました。
予定では金曜日か遅くとも土曜日には終了するはずだったのですが、申告書のオンライン作成方法が昨年までとは様変わりして、未だ終了できておりません。
２．国税庁の申告サイトの危険な改悪
国税庁のサイトの構成そのものは昨年までのものと全く同じですが、作成作業に入る前に新たな登録手続きが加わり、これがなかなか終わらずに中断を余儀なくされています。 国税庁のサイトはデザイン的にはややモッサリしていますが、操作構成が非常に簡明で使いやすく、毎年、あっという間に申告書の作成が完了します。
ですからわたしは、マイナンバーカードもこの国税庁のサイトを基盤にすることを提案したほどです。国税庁のサイトは全国民を網羅していますので、登録漏れの心配もなく、０からサイトを構築するよりも費用も節約できるはずだと思ったのですが、デジタル庁は独自のシステムを導入したものの、トラブル続きという惨状を呈しています。
ところが、な、なんとなんと、そのデジタル庁の名前が今年の国税庁のサイトに掲載されているではありませんか！！！ デジタル庁批判は本号のテーマではありませんので、簡単にご説明しますが、一言でいえば、スマホを使った本人の認証システムが新規に導入されたものの、ＰＣを使った作成では認証がスムーズになされず、作成作業に入れないという異常な状況に置かれています。スマホを使っても登録できません。
Googoleの認証システムでは、スマホにアプリをインストールするとＰＣでの認証も瞬時に終わりますが、国税庁のスマホを使った認証システムは、２日もかけて何度も試みましたが、登録そのものがなかなか終わらない。必然的にログインも不可。
わたしは毎年オンラインで確定申告していますが、去年まではログインすれば過去のデータもいつでも閲覧できました。しかし、今年はマイナポータルに登録せよとの指示が出るので登録しようと何度も試みたのですが、なぜか登録そのものができず、去年までのデータの有無を確認することもできません。もちろん、今年の申告もできないまま。
全く無意味な作業に、２日も無駄に費やされてしまいました。 登録できないので、質問一覧ページで解答を探すのですが、答えが見つかりません。最適解がないとの選択肢を選ぶと、またもや同じ質問一覧ページに遷移させられます。そんなグルグル回しが延々と続きます。無駄に時間が過ぎるばかり。
こんなことなら直接会場に行って申告すべきだったと後悔しましたが、土曜と日曜日は会場はお休み。今年の確定申告は１７日までですが、落ち着かない気分のまま、やむなく再びブログを再開することにしました。
デジタル庁は職員数は７００人ぐらいと数だけは多いですが、システム構築のための、簡潔で的確なアルゴリズムとプログラミングのできる、優秀な技術者はほとんどいないのではないか。マイナカード騒動渦中も外注に頼っていましたので、その技術レベルは推して知るべし。
と考えると、今年からデジタル庁が管理することになったらしい国税庁のサイトから、オンラインで確定申告することは危険ではないかとさえ思えてきました。 先ほどまでは、時間を無駄に費やさされたと怒り心頭状態でしたが、今年から国税庁のサイトをデジタル庁が管理することになったらしいということが分かった今となっては、オンラインで申告できなくてよかったとさえ思えてきました。
セキュリティ強化のために、今年から本人認証システムも導入したらしいですが、そのシステムそのものがうまく作動せず、実用の用には役立たずでは無意味であるどころか、ユーザー・納税者に苦痛を与えるだけです。しかも単に苦痛を与えるだけではなく、セキュリティの脆弱性をさらけ出しています。セキュリティ強化どころの話ではありません。
国税庁のサイトをデジタル庁の管理下に置くことを決めたのは、現在の加藤財務大臣は就任して間がありませんので、岸田政権時代だと思われます。当時の財務大臣は鈴木俊一氏ですが、鈴木大臣が旗を振ったというよりも、財務省が決めたのだろうと思われます。 あるいは、当時の牧島かれんデジタル大臣からの働きかけで始まったのかもしれませんが、ともかくも岸田政権下で、国税庁のサイトの運営管理がデジタル庁に移管することが決定されたものと思われます。
その移管の表向きの理由としては、外部の業者に払うカネを節約して、内部のデジタル庁に任せるということだったのでしょう。しかし今のデジタル庁の技術レベルを考えると、非常に危険極まりない決定です。 デジタルデータの管理運営は、一にも二にもセキュリティに対する対応能力の有無が判断ポイントになるべきです。
セキュリティ対応には、もっとも高度なレベルの技術が求められるはずですが、今のデジタル庁は、公開サイトの連携すらスムーズに構築できないレベルですよ。
日本ではデジタル教育の遅れ、というよりも放棄によって、一流大学出身の官僚の皆さんですら、デジタル技術の基本常識すら身に着けていませんので、危険を危険と認識することすらできていないことが、今回の移管であらためて証明された格好です。ましてや、この重大事を重大事と認識している政治家は皆無でしょう。
デジタル技術に関しては保安上の必須要件として、企業でも役所でも内製化が世界の常識ですが、日本では今に至るも外部の下請けへの丸投げが常識となっています。デジタル庁の職員の皆さんも、仕事ぶりから推測するに、そんな丸投げ手配師としてＩＴ部門、ＩＴ企業で仕事をしてきた「技術者」が大半だと思います。
内製化が必須だとはいえ、それに対応できる体制や人材の育成を全くやってこなかった日本で、突如外部の専門業者を切って内製化しても、安全に内製化が可能になるような体制の構築は困難であることは、子どもにも分かる道理ではありませんか。
しかもよりもよって、そんな危険きわまりない実験第一号が国税庁を舞台に始まったとは！言葉も出ません。官僚の皆さんも、政治家・大臣の皆さんも、デジタル技術の基礎知識どころか、子どもにもわかるような常識すら不足しているとしか思えません。
このまま放置することは危険ですので、加藤財務大臣は、国税庁サイトと確定申告システムの管理運営を、対応能力の乏しいデジタル庁に任せえるのではなく、去年までと同じ業者に再度委託するように指示すべきです。セキュリティ的には、税務情報の、内部からの流出も含めて外部流出すらありうるほどの脆弱さです。
これはデジタル庁にのみ責めを負わせるような問題ではなく、デジタル時代における国の統治上の安全については、全く無知であった歴代政権と全与野党政治家の責任です。特に政権与党の責任は重大です。
サイバーセキュリティの不在にも書いておりますが、サイバーセキュリティの不在とは、サイバーセキュリティに特化した技術者がいないということではなく、デジタル技術の習得、プログラミングの学習が完全に放棄されてきたということです。 この政治の無策無能が、国税庁（財務省）にまで及びつつあるということです。
今回は図らずも重大な実例に遭遇させられたのですが、日本のデジタル教育の問題点については、別途取り上げたいと思います。
３．デジタル庁をめぐる重大疑惑
ただここで、本テーマとの関連で、ある重大な疑惑について触れておきたい。デジタル庁の職員の出自についてです。職員の大半は、おそらく日本の大手IT企業から送り込まれた人材だろうと思われます。
大手はみな、実際の作業は下請けに丸投げですので、その点では大差はないと思われますが、職員の大半は、ソフトバンク出身者が占めているのではないかと推測しています。
デジタル庁は菅政権時に発足していますので、職員の大半は菅政権時に採用されたはずですが、当時、ちょっと気になるニュースがありました。菅総理がGMOの社長と会食したとのニュースです。 一般の方々は、IT企業の社長から色々と情報を入手するためなんだろうなというぐらいで、ほとんど気にも留めないと思いますが、GMOに散々な目に遭わされた（GMOの悪事の数々）わたしにとっては、衝撃的なニュースでした。
菅総理は、よりにもよって、悪事を働くGMOを選ぶのかとの衝撃です。 そして思ったものでした。菅総理は悪事を働く企業が好きなんだということです。悪事を働く企業には、情報操作などの悪事も頼みやすい。日本の政治は、国益よりも政治家個人や所属政党の利権優先が基本セオリーになっていますので、その典型例の一つです。
菅総理はおそらく、GMOにデジタル庁に社員の派遣を依頼したのではないか。 当然のことながら、GMOは親会社であるソフトバンクにも相談して社員派遣の準備を進めたはず。
さらに、後継の岸田政権下では、もっと露骨にソフトバンクグループを重用する政策を実行していますので、かなりの規模で、ソフトバンクからの直接の天下りもあったのではないか。つまり、デジタル庁にはソフトバンクグループの社員が多数送り込まれているはずだということです。
一方、ソフトバンクの孫正義社長は、異形のAIとセックス２公開後、露出が急減しています。孫氏の正体がばれて、世界的著名人も接触の仕方を変えているのかもしれませんが、遠隔セックスツールの実権が、名実ともに統一教会に戻った結果でもあると思われます。
しかし、このツールへのソフトバンクの関与は今も続いているという。 ソフトバンクノの社員は以前と変わらず、セックスツール拡販の現場で働いているとのこと。モノがモノなので誰彼にでも頼めるものでもありませんし、人手不足のご時世ですので、大枠での体制には変化はないらしい。
つまり、ソフトバンクの社員全員が統一教会の信者ということはありえないにしても、トップの孫社長は、信者か否かは不明ながら、もともと統一教会とは非常に親密な関係にあり、統一教会がこのプロジェクトを全面的に孫氏に委任するほどに、両者の関係は一体化に近い信頼関係で結ばれていたということです。
孫氏は現在は以前のような外部への露出は激減していますが、両者の関係は続いているはずです。関係を断つことは両者にとってはマイナスでしかないからです。
現在、孫氏は、おそらく統一教会の完全な配下のもとでこのプロジェクトに関わり、ツールの拡販に力を入れているはずです。 となると、デジタル庁は、間接的にせよ統一教会の影響下にあると見るべきではないかということです。
デジタル庁の職員に対して、統一教会の信者か否かを調査することは不可能ですが、デジタル庁の誕生から今日までの経緯を辿るならば、わたしが抱くこの疑惑も、全く根拠のない妄想ではないはずです。
そのデジタル庁に、国税庁の徴税サイトの管理運営を任せているわけです。これが、偽らざる今の日本の姿ですが、まさか、国税庁のサーバーまで韓国に移したりはしていないでしょうね。
LINEのサーバーを韓国から日本に移すようにとの、前政権時の総務省が親会社のソフトバンクに向けて発した勧告も孫氏は無視し続けています。にもかかわらず、岸田政権も石破政権もそのソフトバンクを重用し、巨額の税金を投入しています。
国民の生活に直結する、真の安全保障に対する認識がほとんど欠落状態の日本政府（全ての歴代政権）ゆえ、心配です。
４．トランプ大統領の政策の矛盾
では、最初の話題に戻ってつづけます。 ゼレンスキー大統領がトランプ大統領に書簡を送ったことから、トランプ大統領も好意的に対応するような雰囲気にはなっていますが、先日の初回の会談でも、トランプ大統領はゼレンスキー大統領に対しては、期待を持たせるような好意的なシグナルを送っていました。しかし、結果は無残な決裂に終わりました。
前例を踏まえるならば安心はできません。トランプ政権による、ウクライナを窮地に追い込むという基本路線は変わらないのではないかとも思いますし、ウクライナの鉱物資源採掘への異常な執心も気になるところです。
トランプ大統領のプーチン拝跪は、アメリカファースト政策からくるものではなく、長期にわたって独裁政権を維持してきた先達として、プーチン氏を敬う気持ちや憧れからくるものではないかと思われます。
トランプ大統領の独裁志向は、２期目の現在は1期目以上に露骨に表出されていますので、わたしのこの見解を否定する人はいないと思われます。 プーチン・ロシアがウクライナ全土を破壊し尽しているだけではなく、２万人近いウクライナの子どもたちを拉致して、残忍非道な「ロシア化」を進めていることをトランプ大統領はご存じなのでしょうか。
ウクライナの子ども2万人「ロシア化」
教師も「再訓練」拒否なら拷問、アイデンティティー破壊狙いか
2025/2/21 西日本新聞
（ロシアは、拉致したウクライナの子どもたちに児童売春までさせて金儲けをしているという。ロシア、ウクライナの子ども拉致して性的人身取引 高官 2023年2月3日 AFP）
さらにロシアは、ウクライナの文化遺産＝ウクライナの魂をも破壊し尽しています。
もうひとつの戦争犯罪？ ～破壊されるウクライナの文化財～ 2022年7月22日 NHK
しかし トランプ大統領は、国連でロシアを侵略者として抗議することに反対しました。ここまでロシアを擁護するトランプ大統領は、残忍さ底なしのロシアとほぼ完全に一体化しているとしか思えません。
ロシアを批判するだけでは和平は実現しない。トランプ大統領は極めてリアリスティックにプーチンに近づき、和平にまでこぎつけようとしているのだと擁護する声もありますが、プーチン・ロシアの残忍さに目をつぶって（容認して）実現する和平は和平といえるのですか。
そんな和平では、プーチンが武力で奪ったウクライナの領土はそのままプーチン・ロシアのものになるはず。つまり、プーチンの武力侵略を１００％認めることが大前提になっており、和平とはいえない代物です。
また、以下の記事のように中ロの仲を割く中ロ離間が真の狙いであると、何やら深遠な説まで登場しています。トランプ大統領はロシアと手を組むことで、アメリカにとっては最大の脅威となっている中国を孤立させてその威力を弱めることが狙いだという。
狙いは｢戦争終結｣でも｢鉱物資源｣でもない…トランプ大統領がウクライナを見捨て､プーチンを選んだ本当の理由 “ロシアの兄貴分”を倒すためならNATOも要らない
2025/02/28 18:00 PRESIDENT Online 岩田 太郎
この目的達成のためなら、ウクライナをロシアの餌食に供することも厭わないということらしい。 数あるトランプ評の中では、最ももっともらしい説にも思えますが、今のアメリカは中国人なしには存在しえないという現実を直視するならば、トランプ大統領のロシア拝跪策は中国を標的にしたものだという説も、アメリカファーストどころか、アメリカの国力を削ぐ結果になる確率が非常に高い。
AI「トップ100大学」中国49校で日本は“ゼロ”、在米トップ研究者の半数も中国出身者
野口悠紀雄 ダイヤモンドオンライン 2025/3/8
中国の半導体関連研究論文は他国を上回る＝米大学の報告
AFPBB News 2025/3/9
アメリカで研究する中国人は全員アメリカ国籍の取得を義務付けるのか。おそらくそれは無理でしょう。もし仮にアメリカ国籍を取得しても、その中国系アメリカ人が全員反中国的立場をとるとも思えません。どこの国の人であれ、出身国への郷愁は終生残るはずです。中国人も今の習近平政権には反対しても、母国そのものを否定することはありえないはず。
１期目のトランプ大統領は、中国人留学生や研究者もアメリカから追い出しましたが、バイデン大統領は就任するや否や、即座に中国人留学生や研究者を大量に受け入れるという、大転換策を実施しました。 では、トランプ大統領は、中国人に依存せざるをえないアメリカの「頭脳」の現在については、どう考えているのでしょうか。
不思議なことにトランプ大統領は、カネのかかる教育費の削減を狙っているのか、教育省の縮小まで断行しています。中国人を排除するのであれば、自国民の教育に力を入れるべきですが、トランプ大統領はその真逆の政策を進めているのですよ。
トランプ大統領の政策は、外交から教育までを関連づけて検証すると、全く整合性が取れていない、つまりは、アメリカファーストにはなってないことは明白です。
５．トランプ台風の背景
トランプ大統領は、世界中を巨大なトランプ台風に巻き込みながら、世界にとってはもとより、アメリカにとっても有益とは思えないような政策を、なぜ強行するのか。トランプ流猛烈台風は余りにも常軌を逸していますので、その解釈も論点は絞りがたく、様々な論が提示されていることはすでにご紹介したとおりです。
しかし多岐にわたるそれらの解釈も、トランプ流台風の源泉、核心的な理由としては不十分であることも指摘したとおりです。 では、トランプ流台風は何に由来するのか？
ズバリ申し上げますと、トランプ大統領とその政権の背後には、統一教会がいるからというのが、もっとも正解に近いと思います。
統一教会は、アメリカを支配することまでは望めないにしても、トランプ大統領の力を借りて、その影響力を一気に拡大することを狙っています。 アメリカの中枢を握れば、世界中にその影響力を拡大させることも可能になります。
今、世界は、トランプ大統領の圧力下で、その独裁的政治の進行を日々目の当たりにさせられています。 統一教会の大野望を実現させるためには、独裁的な統治権力者は必須不可欠ですが、トランプ大統領はまさにうってつけの人物です。
統一教会は、１期目のトランプ大統領も支援したはずですが、初めてのことでもあり独裁権力の樹立にまでは至らぬまま再選を逸してしまいました。が、２期目は準備万端。強力な側近の配置に至るまで、トランプ独裁政権の樹立はほぼ確定的になっています。
バンス副大統領は、２期目のトランプ政権の独裁化を支える象徴的な存在だと思われますが、バンス氏は、下記の記事にもあるように、日本でも例がないほどの熱烈な統一教会シンパぶりを堂々と披露しています。
バンス米副大統領が旧統一教会関連行事で講演 「宗教の自由はトランプ政権の重要課題」 2025/2/6 産経新聞
「バンス米副大統領は5日、首都ワシントンで開かれた「国際宗教自由（IRF）サミット」で講演し、「宗教の自由擁護はトランプ政権の重要課題だ」と強調した。
同サミットは世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と関連のある行事 IRFサミットは4、5の両日開かれ、IT大手メタ（＊メタまでも！）や人権団体フリーダムハウスなどのほか、旧統一教会関連団体の天宙平和連合（UPF）やワシントン・タイムズ財団が協賛 。
4日のパネルディスカッションには旧統一教会の田中富広会長も参加し、「日本政府は超えてはならない一線を超えた」などと文部科学省による解散命令請求を批判。
（バンス米副大統領が旧統一教会関連行事で講演 「宗教の自由はトランプ政権の重要課題」）
バンス副大統領（＝トランプ大統領）は、アメリカ国内において統一教会を守護するだけではなく、統一教会日本支部の田中富広会長まで招き、日本政府（文科省）による統一教会への解散命令まで阻止しようと企んでいます。
内政干渉も甚だしい。今のアメリカは独裁国家へと進みつつあるとはいえ、いくら独裁国家とはいえ、これほどまでの内政干渉は、伝統ある真正の独裁国家でもやりません。トランプ政権の内政干渉がいかに常軌を逸しているを示していますが、こんな不当な内政干渉にもしも屈して、統一教会に対する解散請求を放棄する ならば、日本は独立国家ではなく、アメリカの属国でしかないことを世界に晒すことになります。
石破総理は、独立国家日本国の総理大臣として、そんな恥さらしな選択はゆめなさらぬと確信しておりますが、それにしても、トランプ政権の統一教会守護ぶりは常軌を逸しています。
統一教会は、日本の信者から巻き上げた巨額の資金を使って、トランプ大統領やバンス副大統領をはじめ、政権中枢幹部に巨額の献金をしていることはいうまでもないでしょう。
しかしアメリカでは、イーロンマスク氏は別格にしても、政治家に巨額の献金をする富豪は珍しくはありません。というよりも、非常に多い。
となると、トランプ政権が事実上、統一教会守護を目的にしたような役所をわざわざ新設するほどの、統一教会奉仕策まで実行するには、献金だけでは説明は十分ではありません。
ホワイトハウス新部署トップに就任する女性伝道師 昨年、旧統一教会系行事にメッセージ 2025/2/7 産経新聞
ここに、本テーマの中核であるセックスツールを登場させるならば、トランプ流政治の背後事情が矛盾なく明らかとなってくるはずです。 トランプ大統領だけではなく、バンス副大統領など政権中枢の幹部もこのツールの奴隷にさせられているということです。
このツールを一度でも試用すると、その魔力から抜け出られなくなることは、異形のAIとセックス３において、M先生を実例にご説明したとおりです。
さらに注目すべきは、このツールを使うと性的快感を得ると同時に全身の細胞が活性化されるからなのか、顔まで活性化されて若返り、美しく変化します。恋をすると美しくなるというのは昔から知られていますが、この変化が顕著に見られるのは女性の方が圧倒しています。
ところがこのセックスツールは、男性にも顕著な変化をもたらします。トランプ大統領においては、再選前と再選後のお顔の変化はことに著しい。おそらく世界中で、理由は分からぬものの、トランプ大統領の「before⇒after」の変化については誰もが認識しているはずです。
バンス氏については「before」が分かりませんので、その変化の度合いは分かりませんが、おそらく多少なりとも目につくような変化は生じているはずです。
実例として直接目にしているM先生も、１０歳ほど若返るほどに激変しています。孫正義氏も激変していますね。それを記念して、アイキャッチ画像に使う孫氏の顔写真には、この激変後の写真を使っています。
女性については、わたしは自分以外では実例としては直接目にしていませんが、おそらく女性も同様だろうと思います。M先生によると、女性も激変しているとのことですが、afterの変わり具合は、おそらく男性の方が圧倒しているのではないか。
通常のセックスとは比較にならないほどの、このツールによってもたらされる至上の性的快感が、国籍を問わず世界中の男性を無意識のうちに拘束してきた強い社会的抑圧や呪縛を、一瞬にして粉砕するからではないと推測しています。
この社会的圧力や呪縛の大きい立場で仕事をしてきた男性ほど、「before⇒after」の変化が大きいのではないか。 直接確認できた実例が少ないので推測表現を使わざるをえませんが、少ない実例はこのツールがもたらす効果を象徴するものであり、おそらく推測を断定に変えても齟齬はないはずです。
この外形的変化は、内発的な活性化によって生まれるものであるがゆえに、どれほどの名医による整形手術でも実現は不可能だと思われます。
さらにいうならば、このツールがもたらす身体的な活性化は、顔にのみ現れる外形的変化に限定されるものではなく、内臓も含めた全身に及ぶものであることが医学的にも実証されるならば、このツールはセックス補助に限定されるものではなく、ヒトの健康増進、健康寿命の延伸にも役立つ、究極の医療ツールとしてもその活用が期待されるところです。
つまり、至上の性的快感を得ながら生命的な活性化効果もあるこのツールは、一度使えばその魔力からは抜け出させなくなることは、M先生が証言するところですが、他の使用者全員にも共通しています。 国内外の政治家においても例外はありません。唯一の例外はわたし一人です。抜け出せたがゆえに、書きたいことを好きなだけ書けるわけです。
ここで再度強調いたしますが、このツールの所有者は統一教会です。これは、現下の国内外の情勢を考える際の最重要ポイントです。
６．和平案の背後を探る
では、ウクライナ問題がどう統一教会とつながってくるのか。 昨日、ウクライナが３０日の停戦を受け入れたとの報道がありましたが、トランプ大統領は、ウクライナ戦争を、プーチン・ロシアが納得するような形での停戦案を考えてはいても、ウクライナ国民や欧州が納得のするような停戦はほとんど考えていないように思われます。
仮に停戦に合意しても、トランプ政権は、破壊し尽されたウクライナの復興支援のためには資金も出さない可能性も高い。ガザはアメリカの統治下において復興すると言いながら、アメリカは復興資金は出さないと表明してるぐらいですから、ウクライナ復興にも資金も人も出さない可能性すらあります。
和平交渉はロシアに有利な条件下で進みそうです。ウクライナに対する武器供与も情報の提供も停止した中での停戦交渉ですので、ウクライナは、会談決裂時のような自己主張は二度とできない状況に置かれており、ウクライナに真の平和をもたらす意思はほぼゼロの、トランプ大統領のシナリオに従わざるをえなくなるのではないか。
欧州や日本がウクライナ支援をしても、トランプ大統領がロシアに拝跪するほどにプーチン有利な和平を進めようとしている以上、ウクライナに真の平和が戻ることは簡単ではないはずです。
トランプ大統領の真の狙いは、直接的にか間接的にかは不明ですが、統一教会の要請を受けて、ウクライナを不安定化させることにあるからです。 不安定化した社会では新興宗教の布教が容易であることは、ソ連崩壊後の混乱したロシアで、日本のオウム真理教がかなりの信者獲得に成功したことからも明らかです。
統一教会はウクライナへの進出を狙っているのではないか。ウクライナは科学技術の水準も高いので、ウクライナ人の信者を獲得できたならばセックスツールの開発研究も強化できます。 トランプ大統領の和平案は、直接なのか側近からの提言なのか、統一教会のこの狙いに沿うような内容になっています。
非常に荒唐無稽な裏読み的解説ですが、トランプ大統領と側近の一部は統一教会の配下にあるほどに密接な関係にあることからするならば、荒唐無稽なありえない推測ではないとも思います。むしろ、常軌を逸したトランプ大統領の言動の理由としては矛盾なく成立するのではないか。
ただ、統一教会によるウクライナ進出を許すならば、世界の秩序も価値観もさらに瓦解する一方の惨状を呈することになるであろうことは言うまでもありません。
また、トランプ大統領は、ウクライナの鉱物資源に異常なまでに執着していますが、ウクライナのレアアースなどの希少資源は、ロシアが占領しているウクライナの東部地区にあり、ロシアの占領を認めたままではウクライナの資源としては採掘することはできないことは、欧米のメディアでも報じられています。
また、そもそもウクライナには、さほどの鉱物資源は存在しないという指摘もあるほどです。ウクライナに米国が期待するほどお金を生むレアアースなんてあったのか？ ウクライナの地下資源の実態とトランプ政権がその権益にこだわる理由
2025.3.6 渡邊 光太郎 JBPress
渡邊氏は、ロシアやその周辺の鉱物資源にも詳しい貿易に関係する専門家のようですが、他では見たことのない詳細なデータを添えて、ウクライナの鉱物資源の現況について分析されていますが、ウクライナの鉱物資源よりもアメリカ国内にある鉱物資源の方がはるかに大きいという。
にもかかわらず、トランプ大統領はなぜ、ウクライナの鉱物資源採掘に異常なほどに執心するのでしょうか。ウクライナが、古代遺跡・遺物の宝庫だからです。数千年前の、日本の縄文時代に相当するような古い古い先史時代の遺物が、ウクライナの全土に眠っていると思われるからです。掘れば、何かしらの古代の遺物が出てくるほどだという。
ウクライナの歴史 Wikipedia
ウクライナ軍が考古学上の重要遺物を発見。空爆激化のオデーサで
2022.05.26 Japan Art News
ウクライナのストーンヘンジが地雷原に――考古学者たちが警告
投稿日: 2022年5月3日
5000年前の巨大建造物がウクライナで発掘される
2019.09.26 ナゾロジー
韓国は、朝鮮史５０００年などと実体のない捏造歴史を喧伝しています。古代においては、世界有数の先進国（地域）であったという歴史の捏造に国を挙げて熱情を注ぐ韓国では、もしも人知れず古代遺物を入手できたならば、自国のものだとして堂々と世界に喧伝するはずです。
ウクライナ同様、掘れば古い遺跡や遺物が出てくる中国では、古墳盗掘を専門とする業者が１０万人もいるとのことです。
2021.5.19
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政府が総力を挙げて取り締まるほど「墓泥棒」が中国で激増中
クーリエジャポン
＜怖い中国事情＞10万人の遺跡盗掘団がお宝狙う＝警察も墳墓荒らしに参加するお寒い事情―中国
Record China 2010年3月14日
その中国で、考古学者も一目置くほどの未発見古墳を見つけ出す、天才的な嗅覚を持つ盗掘業者が、高句麗で作られた古墳壁画とそっくりの壁画を納めた古墳を発見したものの、盗掘して運び出そうとしていたところ露見したという、テレビ番組をYouTubeで見たことがあります。
盗掘を商売にしていますので当然買い手がいます。巨大な壁画ですので、盗掘してから買い手を探すのではなく、事前に依頼を受けて古墳探索を続けてきたのは明らかですが、巨大な古墳壁画は、民間の古美術コレクターが買い手ではないことも言うまでもないでしょう。
古墳の壁画ですので非常に大きいし、石の塊ですので非常に重い。どれほど頑丈で広い家屋でも、民家で収蔵することは不可能です。各国の美術館や博物館でも盗掘品を購入するはずはありません。つまり、盗掘壁画の買い手は韓国以外にはないはずです。古墳の装飾壁画は皆無の韓国では、盗品でも構わずに買い入れ、自国文化の優秀さの喧伝に使う魂胆だったはず。
この盗掘壁画は売り飛ばす前に露見しましたが、もし成功していたならば、高句麗時代の古墳にある壁画とそっくりですので、韓国内から発見されたと捏造されてもさほど不自然ではありません。おそらく韓国にある青銅器や鉄器などの小物の遺物の中には、中国の盗掘業者から買い込んだ物も含まれているのではないか。
偶然にも、韓国で国宝に指定された古文書（実は中国の遺物）が盗品であったというニュースが届きました。
盗品と判明した古書「大明律」、韓国当局が宝物指定取り消し 2025/3/12 朝鮮日報
こちらは文字資料だったので盗品であることが露見しましたが、青銅器や鉄器や壺・皿などは特殊な素材を使っていない限り、めったに盗品であることは露見しないはず。
またウクライナにある紀元前の古い遺物などは、朝鮮史５０００年という実体のない空白を埋めるのにはピッタリですし、古代の朝鮮半島は、ユーラシア大陸とも交流があったとの捏造にはうってつけ。韓国にとっては喉から手が出るほどに欲している歴史的遺物です。
ですから、経済的には全く採算が取れないことが分かっていても、ともかくもウクライナの地面を掘らせることが至上命題になっているわけです。韓国の、古代史捏造にかける熱情は、近現代史の捏造にかける熱情以上に凄まじいものがありますので、わたしのこの奇妙奇天烈すぎる解説も、トランプ和平案の謎を解く重要なヒントになるはずです。
トランプ大統領や側近たちはもとより、世界中が、統一教会＝韓国がひそかに狙うこの企みついては想像したことすらないと思いますが、統一教会＝韓国に取りつかれたならば、想像することすら不可能なほどの異常事に見舞われることは日常茶飯事ですので、その経験からくる直観的な考察です。
つまり、ウクライナの鉱物資源採掘はアメリカには何の利益ももたらさないということ。ウクライナにとっては、未だ見ぬ古代遺物がひそかに盗まれることになるはずだということです。
なお、ウクライナがアメリカが提案する３０日間の停戦を受諾し、停戦に向けた第一歩が始まったように見えますが、この停戦は、ウクライナにロシアへの譲歩を強制するのではなく、一方的にウクライナに侵略したロシアの譲歩なしには実現できないことを、トランプ大統領にはしかと認識していただきたいと思います。
７．孫氏の卑劣な商法
統一教会の関与についてはかなり踏み込んで書いてきましたが、本号においても、セックスツールについては、プラス面をさらに強調したような内容になってしまいましたので、異形のAIとセックス３に追記した「警告」に関して、あらためて説明させていただきます。
「警告」では、以下の２点をお示ししていますが、若干補足説明いたします。
１．このツールには、男女の別なく使用者全てを四六時中監視するシステムが組み込まれており、どんな秘密も全て筒抜け状態になる仕組みになっています。
２．声を出しての会話や発話のみならず、声にはならな脳内言語や脳内想起も全て瞬時に読み取られてしまいます。脳内言語や脳内想起の読み取り技術はすでによく知られていますが、このツールにも組み込まれています。
「四六時中監視するシステム」とは、人間の目で監視するのではなく、非常に高精細な監視カメラのようなもので監視される仕組みになっています。使用者本人はもとよりその周辺にいたるまでの様子が、人間の肉眼で監視するよりもはるかに詳細かつ鮮明に記録されるということです。
記録として保存もされますので、外部に持ち出すことも可能。わたしはこの監視機能についてはかなり経ってから、ひょっとして監視されているのでは？という疑問を感じる事態に遭遇ましたのでM先生に問いただしたところ、監視されていることが分かりました。
この時の衝撃はまさに筆舌に尽くしがたいものでした。M先生にツールの撤去を頼んだものの拒否されました。 しばらく監視の恐怖におののいていましたが、仮に削除を受け入れられても、正しく削除されるという保証はありません。むしろさらに強力なツールが装着される可能性の方が高いと思い至り、現状維持を受け入れることにしました。
訴えるところがありませんし、ここに書いたようなことを仮に警察に訴えても精神病院に連れて行かれるのがオチですので、否応もなく受容するしかありませんでした。そうでなければ、自殺する以外に、この異常事から逃れるすべはありません。
諦めの中、慣れも出てきて、監視そのものを無視して日々暮らすようになりました。監視するなら勝手に監視しとけ！という気分です。
ただし、パスワードなども隠しようもなく、全て監視、キャッチされていますので、セキュリティゼロ状態であるという異常さの中での暮らしであることには変わりはありません。
なぜPaypayなのか？「４．不在時に自宅に侵入」でご紹介した、自宅で現金が盗まれるという窃盗にも、この監視記録映像が使われたのは間違いありません。 警察に検分していただいた際、外部から侵入された形跡はないとして、窃盗はわたしの思い込みだとの結論になってしまいましたが、肉眼で見る以上の鮮明な画像（動画の可能性もあり）で保存されたデータを使えば、施錠されていなければ、５分もかからず目的物を盗み出すことは可能です。
しかし、この異常な監視ツールの説明は不可能ですので、わたしの思い込みだという警察の結論は一旦は受け入れざるをえませんでした。仮に、警察にこの異常な監視システムについてお話しても、頭がおかしいと思われて、精神病院に連れていかれるのがオチですので、反論的な説明は諦めざるをえませんでした。
すでにご紹介しておりますが、盗まれたのは現金だけではありません。
押し入れの２か所に分けて保管していた現金が盗まれたのですが、そのうちの一つは箱に入れて保管していました。その箱からも現金が盗まれていたのですが、盗んだ現金の代わりなのか、以前盗まれた、わたしが通院している複数の病医院の診察券がバラバラ状態で戻されていました。
しかも、後で気がついたのですが、定期的に通っているクリニックの診察券１枚だけは、すぐに目につくようにということなのか、別に書類ケースの一番上に置かれていました。
診察券は１銭のお金にもなりませんが、久本福子の成りすましアイテムの一つには使えそうです。つまり、成りすまし犯どもと、自宅に入って現金まで盗んだ窃盗犯は同一人か、同じ犯罪者グループだということです。その事実をわたしにアピールするために、彼らはこれ見よがしに意図的に、診察券を現金を盗んだ後の箱に戻したのだと思います。完全犯罪で警察にも捕まらないことを見越した上での小細工です。
しかもこの犯罪集団は、セックスツールの関係者でもあることを証明するようなものまで盗んでいます。異形のAIとセックス３でご紹介したわたしのレポートから、ごっそり削除されてしまった、ツールの悪魔的側面を記した文章を印刷したものまで盗まれていました。
レポートを保存したWordから悪魔的側面だけが抜き取られていたのですが、プリントアウトしていたものが見つかったので、書類ケースに、タイトルがすぐには目につかないように、裏返して保存していましたので、ケースの引き出しを開けただけでは、悪魔的側面文章であることは分かりません。
しかもケースの段数は結構数が多いので、どの段に入っているかを調べるにもちょっと時間がかかります。しかし、わたしの全てが監視されていることを思えば、どこに保管しても安全なところはありませんでした。
わたしはこの一連の窃盗に気づくまでは、自分が四六時中監視されていることを忘れていたことに気づかされました。窃盗に気づくと同時に、ソフトバンクという大企業の社長ともあろう人が、市営住宅で暮らさざるをえない高齢者をタダで収奪しつづけ、あまつさえ、その手下どもに自宅に侵入させて、なけなしの現金まで盗み出させたという、孫正義氏の異常すぎる卑劣さに、今になってやっと気づかされ、孫氏に激しい怒りを覚えています。
実は孫氏は、このセックスツールの研究を九大にも働きかけていたという。
何度がご紹介しましたが、韓国人女医がわたしのレポートの著作権をタダで彼女に譲渡することを執拗に求めてきたのですが、彼女の奴隷と化した夫であるM先生も一緒になって、レポートの無償譲渡をしつこく迫ってきました。
医者ともあろう者がなんという恥知らずで浅ましい要求をするのかと、あきれ果てて言葉も出ない状況でしたが、今もこの要求は続いています。
レポートは公開しましたので、わたしのブログが九大の関係者の目に留まることを願っていますが、わたしのレポートを使ってこのツールを九大に売り込んだ孫氏は、ご自身がレポートの作者はわたし久本福子ではなく、韓国人女医であり、M先生と彼女とが治験を通してまとめたレポートだという、大ウソのストーリーをでっち上げていたことを、つい最近M先生から知らされたばかりです。
窃盗集団の棟梁、孫正義氏のもとこれほど浅ましい連中が九大に派遣されれば、九大にも倫理崩壊が一気に広がることは目に見えていますが、M先生はなお浅ましくもわたしに対して、九大での研究にも協力するように求めてきています。
報酬を得てアシスタントとしてなら協力も考えなくもありませんが、なんとここでもタダで彼ら窃盗犯夫婦に黒子として協力することを求めています。わたしをタダで利用せよという孫氏の方針でもあるらしいですが、彼らには、医者である前に一人の人間として、窃盗以外の何ものでもない無法な要求をしても恥の意識が皆無であることに慄然としています。
さらに最近では、九大を通り越して海外からのオファーまでもきているらしい。これにも協力要請がきていますが、窃盗集団の論理では一貫しています。
確かにっこのツールは、これまでの人類史では未達の技術を基盤にしていると思われますので、国内外で研究する価値は非常に高いと思います。
すでに見てきたように、性的快感が全身の細胞を活性化させている可能性があることは、外形的な現象からは明確に認知されています。しかし、この活性化はこのツールを使っている間の一過性のものなのか、あるいはツールの使用をやめても維持されるものなのかは、はたまた性的快感が細胞の活性化にどのように寄与しているのかなど、医学的な検証を経なければ不明な点が多いと思われます。
このツールがもたらす活性化のメカニズムを様々な視点から観察検証するならば、ヒトの生命のみならず、生物の生命体の発現から衰滅、消滅へと至るバイオプロセスも解明可能となるのではないかと思われます。
どれほ高級な薬を使っても獲得することは不可能なほどに、非常に顕著な活性化をもたらすセックスツールであるがゆえに、この劇的な変化を起点にして生命の謎に迫る新たな研究も可能になるはずですが、こうした研究は、窃盗集団以外の何ものでもない、統一教会と孫正義氏の手から解放された後でなければ着手できませんし、着手すべきではないと思います。
わたしはこの思いの一点において素人の立場ながら、この異形のAIについて広く国内外に発信したいと思っています。
なお、ソフトバンクの孫社長が主導してきた、セックスツール拡販プロジェクトは、わたしのレポートを無断で利用しただけではなく、窃盗までをも主導してきた集団犯罪プロジェクトです。孫氏はわたしに対して、拡販の唯一最大の資料として無断で利用したレポート作成料と、自宅に侵入して盗んだ現金も含めて、相応の損害賠償金を払うべきです。 他にも孫氏はわたしに対して慰謝料を支払うべき行為もなさっています。金額と振込先はM先生に伝えておきますので、必ずお支払ください。
＊お断り なお、福岡は球団ソフトバンクホークスの本拠地ですので、孫氏批判には辛いものがありますが、わたしの批判は、あくまでも孫氏個人に向けたものです。