世界の異常気象と日本

大量破壊兵器=豪雨 2019-09-28 

2019-09-28「葦の葉ブログ2nd」より転載

９月９日に千葉市に上陸し、千葉県全域に２週間以上にも渡って停電をもたらした台風１５号、続いて発生した１６号、１７号。この３台風に加え、別ルートからの局地的集中豪雨まで加わり、９月１４，１５，１６日の３連休と、９月２１，２２，２３日の連休は、ほぼ日本全土で悲惨な結果を余儀なくされました。少し遡ると、お盆を挟む長期の休暇が続いた８月１０，１１，１２，１３，１４，１５日も同様の異常気象に見舞われ、ごく一部を除き、悲惨な連休、お盆となりました。また今年は、梅雨の始まりが超異常に遅いという、史上例のない梅雨異変も加わっています。

近年は、春夏秋冬の観光シーズには必ずと言っていいほど。異常気象に襲われるという気象異変が常態化しており、観光業にとっては過酷な状況が続いていますが、この夏と初秋にかけての異常気象は、例年以上の異常さだと思います。異常気象が長期に渡り、かつほぼ列島を覆うほど広範囲に及んでいるからです。梅雨は、最近は北海道を含むほぼ列島全域に及びますが、梅雨以外の時期でも梅雨のような気象が列島を広く覆います。しかもその「梅雨」は、家を破壊し、山を崩し、河川を氾濫させるという異常なまでの暴威を振るいます。

（なお、本文と関係のないお祭りの写真を掲載しております。）

この異常気象による暴威の素（もと）は、異常な量の雨量です。日本列島を破壊するこの異常な雨量は、近年、日本列島周辺の海水温が上がっていることによるものであることは、気象学での定説となっています。しかし日本の気象学の専門家はこの先までは進みません。すなわち、なぜ日本列島の周辺海域が高温に晒されているのかとの、重大な論点にまでは踏み込まないということです。

確かに近年の異常気象は、日本のみならず世界中を襲っています。であるがゆえに、国連も「気候変動に関する政府間パネル」（IPCC）を設置するとともに、異常気象（気候変動）の原因は地球温暖化にあるとして、地球温暖化対策を各国に促す活動を続けています。

先日はニューヨークで開かれた「温暖化対策サミット」で、スエーデンの１６歳の少女が、温暖化対策の実行を呼びかけた演説をし、世界中の注目を集めています。同時に原発が停止し、石炭火力にシフトせざるをえない日本に対して、温暖化を促進する石炭を使うなという圧力もかかっています。原発が使えない日本で石炭火力も使えないとなれば、自然エネルギーとなるはずですが、異常気象の頻発する日本では、自然エネルギーはさらに危険です。台風に襲われた千葉でも、日本最大の水上の太陽光メガソーラが壊れて発電不能になっただけではなく、感電の恐れがあり、撤去にも困難が伴うという。

日本のマスコミは自然エネルギーのマイナス面はほとんど報じませんが、自然エネルギーに完全シフトした結果起こるであろう悲惨は、千葉の長期停電の比ではありません。日本は、地球温暖化対策のためにCO2削減をせよという世界的規模での大合唱にも呑み込まれずに、エネルギー確保のための現実的な方策を粛々と進めるべきだと思います。

ただその前に、「地球温暖化」の正体を確かめる必要があります。世界中の海で海水温が上昇しているのは事実のようなので、その意味では地球温暖化が進んでいるともいえそうですが、その一方で、陸地の気温は逆に下がっているという観測結果も出ているそうです。しかし地球温暖化説を採用しているアメリカ海洋大気庁（NOAA）は、温暖化説とは矛盾するからか、この重大な事実を示すデータを隠蔽しているらしい。NOAA（アメリカ海洋大気庁）の全地球気温図での「奇妙なデータの欠落」を修復してみてわかる「陸地の寒冷化の進行」と「海水温度のさらなる異常」2018-3-27・InDeep

さらには、世界中の海水温は2015年から2018年にかけて低下していたという驚くべき観測結果まで出ています。

さらに驚くべきことには、上図をご覧いただければ一目瞭然ですが、日本列島周辺の海水温だけはより高温化しています。この恐ろしい事実は「奇妙な世界」で教えていただきました。

実は一昨日（9/26）、気象庁のサイトの各種データ・資料で日本列島周辺の海水温を調べようとしたのですが、リンクをクリックすると、「ファイルが見つかりません。」や「ただ今準備中です。」との表示が出て、データを見ることができませんでした。何度も試みましたが、結果は同じです。おそらく現在はファイルは表示されているはずですが、何らかの疑惑を招かないような細工を施したものしか公開しないのではないかと思いながら、気象庁は信用できないなあとあらためて思った次第です。昨日（9/27）、気象庁のサイトの「各種データ・資料」を確認すると、一昨日（9/26）はトップに表示されていた「今日の一枚」という項目が削除されていました。一昨日も中身は見ることができませんでしたのでどういう内容なのかは分かりませんが、おそらくリアルタイムで公開されていた新鮮ホヤホヤのデータだったのだろうと思います。

となると、一昨日は見ることはできなかったものの昨日は公開されていた日別海面水温も、全く工作されていないデータなのかどうかも怪しく思えてきます。わたしが遭遇した気象庁のデータをめぐる不可解事は、わたしがアクセスする前から発生していたものなのかどうかは不明ですが、気象庁のデータ公開方法に何らかの変化があったのは事実です。

先にご紹介しました２０１８年のデータのみならず、最近のデータでも、日本列島周辺の海水温が異常に高いことが分かります。この偏頗な海水温上昇は、地球温暖化が原因だとするには余りにも不自然です。

地球規模で見ると、その不自然さはさらに明瞭になります。日本を含めて北半球の一部が異常な高温に見舞われる一方、オーストラリアなどの南半球では－１０度超、南極では－８６．６度という超低温に見舞われているからです。しかも北半球でも、夏シーズンに入った６月に大雪に見舞われるという珍現象にも見舞われています。地球の気候が本格的なカオスに ： インドでは連日の50℃超の猛暑で多数が死亡。アメリカでは夏の大雪。オーストラリアでは氷点下の猛寒波。南極では-86℃を記録。そして日本には梅雨が来ない　2019/6/22・InDeep

地球の記録Earth catastrophe review

台風12号　ベトナム、タイに大被害

しかもこうした地球規模で起こる異変は今年だけではなく、ここ数年続く気象異変です。こうした異変は、日本でも世界でも地球温暖化が原因だとされてきましたが、最近まで地球温暖化説を採用していたアメリカのNASAは、今年に入って従来の方針を大転換し、地球は寒冷化に向かいつつあるとの立場に変わったという。NASAの地球の気候に対する予測スタンスが「地球寒冷化」へと転換。そして地球は今後、マウンダー極小期のような時代と似た何十年もの寒冷期になっていくと　2019/1/30・InDeep

地球温暖化を否定するニュースであるからか、これほど重大な事実についても、日本のマスコミは全く報道していません。NASAが「地球寒冷化」へと方針を転換したのは、温暖化を否定するトランプ大統領からの圧力によるものではないことは言うまでもありません。上記リンクを見れば、様々な科学的データに基づいた判断であることが分かります。

ただ、地球温暖化にせよ、寒冷化にせよ、日本列島周辺の海水温が異常に高いという事実を直接的には説明するものではありません。ここでわたしが注目したのは、日本列島に最も近接している韓国との気象現象の違いです。台風や異常豪雨時には、台風や前線が朝鮮半島周辺に停滞するという現象がしばしば発生していますが、朝鮮半島域では、日本各地を絶え間なく襲い続ける異常な豪雨、暴風などは皆無です。

９月の３連台風の一部が韓国にも影響を与えたようですが、少し大雨が降ったという程度で、日本のように家が破壊され、電柱が２０００本（千葉）も倒れたり、大木が次々となぎ倒されたり、山が崩れ、地がえぐられたりするほどの暴風雨に襲われることは、皆無だといっても間違いはないはずです。つまり朝鮮半島は、日本を襲う台風や異常豪雨の水分補給基地になっているだけで、気象被害は皆無に近いということです。海水温を見ても、高温域は韓国には及んでいません。偶然というにはあまりにも不可解すぎませんか。

観光業にとってはもっとも書き入れ時の連休がことごとく異常荒天に見舞われただけではなく、日本列島全域に広がりました。しかも、日本で初めて開催されるラグビーワールドカップを直前にしての連続台風の襲来。荒天は試合開始後にまで及び、ざあざあ降りの中で試合を続けたケースもありました。ラグビーワールドカップは９月２０日から１１月２日までという長期日程ですので、今後も似たようなケースも出てくるはずです。もちろん、これほど長期に渡る日程では当然、好天ばかりではなく荒天に見舞われることは避けがたいとはいえ、荒天の巡りが余りにも不自然です。

千葉県では電柱が２０００本も倒れた上に、山も平地も大量の倒木。しかも山肌がバーコード状態になるほどの大量の倒木。停電が２週間以上も続いたことで、災害のひどさが日本中に知られるに至りましたが、実は千葉は毎年のように豪雨に襲われています。今年も台風１５号襲来前の８月末にも超豪雨に襲われています。この２段階攻撃の威力がいかに凄まじいものであったかは、その被害の大きさが物語っています。また、千葉といえばディズニーランドですが、「毎年豪雨に襲われ続けるディズニーランド」（検索一覧）状態。昨年の台風２２号では、ディズニーランドの一部が壊れたという。

また房総半島は、台風被害もほとんどない美しい自然に恵まれた地域だそうですが、台風１５号の被害復旧もままならない中、さらに避難勧告が出されるほどの豪雨が１６日に襲いました。千葉・館山、南房総に「警戒レベル４」、避難勧告も

ワールドカップで来日した外国人も、美しい風景ではなく、無惨に破壊された光景を目にすることになります。千葉は世界2位のアイルランド選手団のキャンプ地になっていますが、その千葉が破壊的台風に。ただ、キャンプ地となった市原市は大きな被害はなかったらしく、１３日には選手一行を市民こぞって歓迎したとのことでした。不幸中の幸いというべきか。

しかし豪雨が立て続けに襲うという、２段階、３段階、ｎ段階という波状攻撃的豪雨災害は、九州でも何度も何度も繰り返されています。こうした異常豪雨の発生は、日本では、３．１１以降、特に顕著になった気象異変です。豪雨だと時間を置かずに反復攻撃が容易であり、しかもピンポイント的な標的攻撃も可能です。そしてそのとおりの豪雨攻撃が繰り返し繰り返し、日本各地を襲い続けています。九州でも台風襲来前も後も、特定地域にピンポイント的に超豪雨が襲っています。昨日、今日（9/27、9/28）は宮崎県が標的になって超豪雨に襲われています。

しかも今年のもう一つの特徴は、梅雨入りと梅雨明けが異常に遅れ、例年、梅雨明け頃に日本各地で行われてきた夏祭りが、豪雨続きの中で中止を余儀なくされた例も多くあったはずです。今週末も各地は荒天に見舞われ、中止を余儀なくされる祭りはさらに増えるはずです。

祭りも含めて、観光地や農漁業地域が異常気象の標的にされてきたことに、あらためて目を向けるべきでしょう。自然を相手にした産業が標的になっているという事実は、こうした産業の壊滅ないしは弱体化を狙ったものであることを物語っています。当然、異常気象は天然自然のものではなく、コントロールされたものだということです。NASAの人工衛星画像が明らかにした「地球規模でおこなわれている気象コントロール / ジオエンジニアリング」。そしてマイクロ波の記録は今も上空を飛び続ける　InDeep 2019/1/27

ジオエンジニアリング（気象操作）を監視しているサイトGeo Engineering Wach

日本では触れることがタブーになっていますが、気象操作が可能であることは世界周知の事実です。昨年のこと、韓国では大気汚染が深刻になり、対策が喫緊の課題になっていましたが、韓国政府（文政権）は中国政府に対して、韓中双方で気象兵器を使って汚染物質を除去しようという提案をしたという。韓国では主たる汚染源は中国にありとの思いからの提案だったと思われますが、中国政府は韓国の大気汚染には中国は無関係だ、韓国内の汚染が原因だとして、この提案を拒否したという。偶々韓国紙で目にしたニュースですが、このニュースは韓国も気象兵器を保有している事実を明らかにしたことになります。中国が気象兵器を保有していることは世界周知の事実ですが、韓国も保有していたわけです。

日本の防衛省はこの事実を知っているのでしょうか。そもそも日本の防衛省は気象兵器の研究開発をしているのでしょうか。正体を隠してなされる気象兵器を使った攻撃には、より高度な技術を駆使した防御態勢を築く必要があるはずですが、そのためには、気象兵器そのものの研究は不可欠です。しかし日本の大学は、たとえ防御のためであろうとも、兵器研究、軍事研究には一切協力しないという方針を公にしていますので、日本の最先端技術も、日本の国土や国民の安全を守るためには使われないという異常な状況下に置かれています。

さらに気になるのは、韓国には米軍から提供されている軍事用コンピュータシミュレーションシステムが存在することです。このシステムを使って時々米韓合同の軍事演習が行われますが、あくまでもコンピュータ上での演習です。このシステムがカバーする地域は、韓国周辺のかなりの範囲に及んでおり、当然ことながら日本もすっぽり入っているはすです。現在のところは、このシステム上で日本を標的にして照準が合わせられるということは起こらないとは思うものの、このシステムを使うならば、日本各地の隅々にまで、狂うことなく正確に攻撃のための照準を合わせることは瞬時に可能となるはずです。

専守防衛を旨とする日本には、防御の側面もあるとはいえ、攻撃のためのこうしたコンピュータシステムはないはずです。サイバー防衛ですら、攻撃か防衛かと論議がなされるお国柄ですので、コンピュータ一つで気象すら操作が可能であるという現代、日本の防衛は非常に危うい。仮に北朝鮮からミサイルが飛んできても、波状攻撃型異常豪雨や暴風による、微に入り細をうがつがごときのピンポイント攻撃で家や川や土地を破壊し、山肌を一気に裸にするような攻撃は不可能です。昨今の異常気象による破壊力はミサイル以上だということです。また、近年の台風は日本周辺で発生し、巨大規模のままの台風が直、日本列島を襲います。日本周辺の海水温が高温ゆえに可能ない異変ですが、これも近年に生まれた気象異変です。

ところで、米軍が気象兵器の開発に力を入れていることは世界周知の事実ですが、気象兵器ならば、それと知られずに同盟国に向けて使用することも可能です。日本政府はその可能性について考えたことはあるのでしょうか。恐ろしくて、考えたこともないのかもしれません。

 

米軍が直接使用しなくとも、民間でも使用は可能です。またアメリカでは、民間でもどんどん人工衛星を打ち上げています。ドローンの遠隔操作も自由自在。HAARPのような巨大な施設を使わずとも、大気を攪乱操作することは容易なはずです。

横浜市で林市長が公約を反故にして（市民を騙して）、誘致を決めたことで物議をかもしているIR企業も、観光業の形態を変えるために気象兵器を使う可能性もゼロではありません。IRにはカジノ遊具が付きものですが、韓国のサムスンなどもカジノ遊具の生産にも力を入れています。日本のゲーム機大手のセガなどもサムスンとも手を組んでいますので、IRの主体はアメリカ企業ではあるものの、韓国企業もカジノ利権を狙っています。

日本のゲーム機メーカーもカジノ利権は狙って政治家にも働きかけていますが、日本の観光地を破壊してまでIRを拡大しようとまでは考えないはずです。しかしアメリカ企業や韓国企業ならば、躊躇なく使用するはずです。日本のどこを攻撃すればいいのか、詳細な情報は韓国人にお任せ。ピンポイント的に特定地域が攻撃されるゆえんです。

ところで、アメリカでは２０年ほど前から、オピオイド禍と呼ばれている、医者が処方した薬で麻薬中毒にかかり、命を落とす被害者が毎年７万人以上もいるそうです。しかし、医者も製薬企業も罰せられず、規制もされず放置されたままだという。“見えない脅威”との闘い 薬物依存国アメリカの今

ただ、近年になって被害者たちが医師や製薬企業を次々と提訴し、製薬企業に巨額の賠償を命じる判決も出ているとのことですが、政府による規制はないままらしい。つまりアメリカ企業は、死に至ることが明白であるにもかかわらず、儲けるために堂々と治療薬と称して麻薬を患者に売っており、政府もそれを公認しているということです。アメリカ社会もマスコミも、これほど残忍な手法による金儲けを黙認してきたわけです。かつてのアメリカでは、自国民へのこれほどの残忍な収奪手法はありえなかったはずですが、アメリカ経済の凋落によるものなのか、人倫もとことん落ちてしまっています。

被害者はほとんどが白人だそうですが、裕福ではないものの医者にかかる余裕はあったからだというのも恐ろしい。その陰でこの間、移民が激増。移民支援にはアメリカのマスコミも大報道を重ねてきましたが、製薬会社に命まで奪われた白人たちには、最近までほとんど関心を示さず、用なしの白人たちはゴミのように扱われてきました。何という社会なのか。

そのアメリカのIR、儲けのためには手段を選ばずの基本セオリーは共通しているはずです。カジノ、博打もまさに麻薬同然です。カジノ、博打で幸せになった人間は皆無のはず。そんなアコギな商売を日本にゴリ押しせずに、もう少し人々の暮らしに役立つような物を開発して日本に売り込んでいただきたい。カジノなどは日本に一つあれば十分です。どれほど観光地が異常気象に襲われても、絶対カジノは誘致しないように強く訴えたい。

なお、森田千葉県知事は、台風15号が千葉を襲った当日は一日中知事公舎に籠もっていて、県庁には登庁していなかったという。復旧が遅れたのも当然でした。森田知事は、県民の安全よりもわが身の安全第一をモットーにしているようです。

 

最後に、前回の「主戦場」とデザキ監督に若干補足いたします。

１.  いわゆる左派系として出演していた元日本軍兵士の松本栄好氏は、日本憎しの思いからか、「日本では女性には人権はなく、人間以下の扱いを受けていた」という趣旨の発言をしていましたが、これは事実とは全く異なります。

国の近代化を目指した明治政府は、試行錯誤を繰り返しながらも国民皆学を目指して教育制度を確立していきましたが、義務教育は男女平等。中高等教育も女性の特性を強調した面はあったものの、官民ともに女子教育にも力を入れてきました。歴史を遡ると、日本では奈良時代から女性の相続も認められていましたし、女性の戸主も認められていました。万葉集には女性の歌もいくつも収録されていますし、平安時代のような女流文学の隆盛は世界に例はなく、女性が自由に学問をすることが認められていたことを証明しています。江戸時代でも女性が旅をしたり学問や文芸に親しむことも一般的でした。農家の女性も歌を詠み、日記をいくつも書き残しているほどです。

確かに戦前は家父長制度があり、家長（父親・夫）の力が強く、女性は家長に従うという道徳的縛りはありましたが、社会的に女性が虐げられていたわけではありません。明治、大正、戦前の昭和の各時代にも、女性の作家、画家、学者や実業家など、社会的に活躍した女性は多数います。左派系の人たちの言動は余りにも粗雑すぎますので、一言書き添えておきます。なお、この問題もデザキ監督には伝えております。

２.  慰安婦や徴用工などの問題に絡み、日韓基本条約以降も、日本政府が韓国に対して兆単位の支援をしてきたことを紹介しましたが、その中で、小渕総理の時代の日本からの支援を書き忘れていましたので、補足します。

小渕時代の1998年10月、韓国の金大中大統領との間で日韓共同宣言が出され、両国の関係強化が図られましたが、小渕総理は戦前の日本による韓国統治に対する謝罪を表明するとともに、韓国に対する新たな支援も申し出ました。

・韓国側の要求に沿った日韓漁業協定を締結し、日本の好漁場を韓国に提供。日本の漁船は事実上排除。
・サッカーワールドカップの日韓開催に向けて、韓国に日本の資金でサッカー場を建設。
・韓国のインターネット環境を整えるために日本の技術と資金を使って、ネットワークシステムを構築。 韓国のネットワーク環境は日本よりも先進的なものになる。

日韓の関係が良好に見える時は、必ず日本からの韓国に対する過剰な支援がなされているという事実が、小渕元総理の日韓外交からも明らかです。目下の日韓関係の悪化を受けて、良好な日韓関係を築いた小渕総理を引き合いに出す識者もいますが、その背後にある貢ぎ物外交の事実には全く触れていません。

ただ前回も指摘しましたが、韓国に対する日本からの貢ぎ物は、ほとんどその中身は公開されないので、日韓双方の国民はもとより、当の被害者だという慰安婦たちも知らないままだという現実があります。

日本の支援が国内外に公にされたのは、2015年のこれで最後となるはずだった10億円基金と、村山総理時代のアジア女性基金として出した一人500万円のうちの、200万円（日本国民の寄付による償い金）だけです。この時日本政府（村山内閣）が医療・福祉費用として出した、一人300万円の福祉費用は、慰安婦の方には一銭も渡っていないはず。当然、知らされてもいない。また、今も日本政府からの支給が続いている韓国人被爆者への支援金も、被爆者には渡っていないはず。サハリン在住の韓国人支援金80億円も、ごく一部しか当時者にはわたっていないはず。ましてや1兆円を超える支援金は、どこに消えたやら、行方不明では？

戦前の日本による韓国人植民地被害問題は、韓国政府やその支援者が被害者を食い物にしてきたという恥ずべき事実をこそ問うべきではないでしょうか。韓国政府から、徹底して被害者意識をたたき込まれてきた韓国人はほんとうに哀れだなあと思わずにはいられませんね。日本人も韓国人の余りにも異様な要求や行動には怒りを覚えていますが、韓国製品に対する不買運動は、個人的にはあるでしょうが、社会的な動きとしては皆無です。近年は韓国産の食品類が多種類にわたってかなり増えていますが、騒動の前も後もスーパーの売り場には変化はありません。一斉に不買運動に励む韓国人は、われわれ日本人とは全く異質だと感じざるをえません。おそらく北朝鮮に近いのでは？

3.  関連してもう一点。中曽根元総理が、当初100億ドルの支援を求めてきた全斗煥大統領の要請に対し、40億ドル＋アルファで決着した件ですが、その顛末は在韓国日本大使も務めた元外務官僚の小倉和夫著『日韓1兆円資金』（講談社）に詳細に綴られています。小倉氏は100億ドルとは書かずに1兆円と記し、値切った金額も40億ドルと記さず4000億円と記していますが、ドルと円とでは桁が違ってきます。

どちらが正しいのか、前回は不明でしたので、多々示唆を受けたものの小倉氏の著書には触れませんでしたが、外務省の公開資料にもドルと記載されていました。外交交渉時の金額はドルがベースのはずですので、やはりドルが正しいわけですが、小倉氏がなぜドル表記をしなかったのか、あるいは円換算するにせよ、交渉当時のレートで円換算しなかったのか、その理由は不明。1兆円でも巨額ですが、ドルとなると、その額の余りの巨大さに卒倒しそうです。

話題は関連しますが、あいちトリエンナーレ騒動についても一言。国からの補助金が停止されたとのことで大村知事は国を提訴するそうですが、そもそものところに戻るべきだと思います。この騒動では津田大介氏だけがスポットを浴びていましたが、このイベントを津田氏とともに企画し、推進した「表現の不自由展実行委員会」のメンバーを知って、それこそ卒倒しそうになりました。

JBPressに掲載されていた伊東乾東大教授の、アーティストのいない「失敗トリエンナーレ」ダメ見本として教科書に載せるべき「表現の不自由展その後」で紹介されていたのですが、以下の5人の方々です。

・岡本有佳（編集者）・アライ=ヒロユキ（美術評論家）・小倉利丸（富山大学名誉教授・経済学者・評論家）・岩崎貞明（元テレビ朝日司法担当記者・専修大学特任教授）・永田浩三（元NHKチーフプロデューサー・武蔵大学教授）

美術関係者は、美術評論家だというアライ＝ヒロユキという奇妙な名前表記のお一人を以外は、全員美術や芸術には無縁のお仕事をされてきた方ばかり。しかもマスコミ出身者が2名もいます。芸術監督の津田大介氏を含め、芸術祭のための顔ぶれではないのは一目瞭然。こういうメンバーに、芸術祭開催の一切を委託した大村知事の責任は非常に重い。国を提訴するのはお門違いも甚だしいと思いますね。こんな騒動に、7200万円もの国税を投入するとは許しがたいです。開催したいのであれば、県民の了解を得て、県の予算を当てるべきですよ。県の予算を使うのであれば、大村知事ももっと開催には熟考を重ねたはずですが、国からポンと7200万円も出るというので、騒動を狙った連中の好きに任せたのでしょう。

伊東氏は「アスリートのいないオリンピック選手団があるか？」と問い、「素人の、素人による、素人ための官費の無駄遣いが必然的に失敗した」、「あまりにも稚拙で、そもそも『表現がどうした』とかいう水準に達していません。」と手厳しく批判されています。津田氏をはじめ、5人の委員の方々と大村知事もとくと反省すべきではありませんか。この騒動は、日本の現在の芸術の水準の低さをさらけ出したと思いますよ。