暴風雨は水爆1万個の破壊力

<目次> 1梅干しと異常気象 2異常気象の今昔 3スパコンの電力消費は1日2400万円! 4米軍の気象操作研究レポート *しつこくパラサイトし続けるGMO=お名前.com

ここ数年、日本は異常気象に襲われ続けていますが、今年の梅雨は7月末頃まで延びに延びて、日本列島ほぼ全域にわたって河川の大氾濫を引き起こしました。昨年は梅雨の始まりが延びに延びてお盆の頃まで梅雨が続き、夏の観光真っ盛りの時期が豪雨に押しつぶされ、日本各地の夏祭りもほぼ全域で中止、お盆の行事も豪雨に押し流されました。

今年はコロナ禍であらゆる行事が中止になる中、何時までも終わらぬ梅雨に便乗した豪雨が熊本の球磨川氾濫をはじめ、九州各地、そして日本列島全域にわたって河川の大氾濫をもたらしました。日本列島はまさに満身創痍状態。余りにも異常!
しかし専門家は地球温暖化が想定以上の勢いで進んでいる結果だとして、毎年更新され続ける異常気象の原因を、いとも簡単に地球温暖化によるものだと結論づけています。

 

高野山正壽院(しょうじゅいん)の風鈴祭り

高野山正壽院(しょうじゅいん)の風鈴祭り47都道府県の風鈴も勢揃いしているそうです。

 

1梅干と異常気象

わたしの実感では、異常気象の始まりは2011年の3.11以降ではないかと思います。というのは、わたしは毎年梅干を漬けていますが、昔から言い慣わされてきた三日三晩の土用干しがこの言葉通りにはいかなくなったのが、2011年以降のことだからです。

わたしが自分で梅干を漬け始めたのは結婚後のことですが、以来47,8年、毎年梅干を欠かさず漬けていますが、梅雨が明けると即、梅と紫蘇をザルに広げて天日と夜露に当てる土用干しをします。しかしここ7,8年、基準になる梅雨と梅雨明けが曖昧模糊、ぐじゃぐじゃしていて不分明。特に梅雨明けが全く実態を伴っていない。梅雨明け宣言は一応なされていますが、梅雨明け宣言にふさわしいカラッとした夏空にはほど遠い天候が続きます。3.11以降、梅雨が狂い始めたことを肌身に感じています。

今年は梅が超不作で、何時もより少なめながら辛うじて手に入れた梅を漬けましたが、梅雨明け宣言後、即、三日三晩+半日土用干しをしましたが、30数度という熱帯日が続いていたにもかかわらず、カラッとは乾かず、しっとりしたまま。

梅雨が狂い始めてからは、梅や紫蘇が小さく縮んでカラカラに乾くという土用干しにはならない状況が大半ですが、今年は特にしっとり感が強く、異常気象の影響を視覚的にも実感しています。おそらく30数度という高温でありながら、大気中の水分が多いからではないかと推測しています。

 

福岡県那珂川市 現人神社風鈴回廊

福岡県那珂川市 現人(あらひと)神社風鈴回廊  毎年夏になると日本各地で、涼やかな音色を響かせつつ邪気をはらう風鈴祭りが開催されますが、今年はコロナ禍で中止ないしは規模を縮小したところが多かったようです。

こうした異常気象を受けて、梅や紫蘇をザルに広げて干すという古来から続く土用干しを止めて、瓶に漬けたまま梅を干す瓶干しを奨める専門家(「フォーNET」にて籐清光さんが解説)もおれるほどです。中国では紀元前にすでに梅の塩漬けが薬用として利用されていたそうですが、日本で梅が食されるようになったのは平安時代中期の頃からだそうです。鎌倉、戦国時代には梅干は合戦時の携行食として重宝され、江戸時代に入ると梅干は広く庶民にも広まったという。

この梅や梅干の長い歴史から見ても、梅干は長期保存が可能であることが重用される最大の理由になっていることが分かります。梅干が長期保存が可能であるのは、土用干しをするからだと思います。土用干し前の梅干は空気に触れるとカビが生えてきます。

三日三晩の土用干し。梅雨明け後の三日、梅をザルに広げて天日に当てると、梅はカラカラに乾いて小さく縮みます。三晩夜露に当てるとその梅を柔らかくする効果がありますが、保存にとっての一番の肝は、三日間天日に当てることにあります。土用干し後の梅干は、梅酢に漬けなくとも何十年も保存可能です。

しかし三日三晩の土用干しも実態が伴わないと、保存不能状態になります。実は、それを目下体験中です。梅をザルに広げ、直接太陽に当てて土用干しをしたにもかかわらず、全く乾燥しておらずしっとりしたままなので、カメに移したものの心配で様子を見ていました。心配は的中。梅酢がかぶっていな梅にうっすらとカビが生え始めていました。

土用干し後の梅にカビが生えるとは、前代未聞、初めての経験です。これまでは異常気象続きの中とはいえ、土用干しをした後はカビの発生は皆無でした。しかし今年は三日三晩+半日も土用干しをしたにもかかわらず、梅は全く乾いておらず、土用干しをする前と全く同じであったということです。この間、雨は一滴も降っていません。気温も連日30数度。今年の異常気象は例年以上に異常であったということです。

やむなく梅を瓶に移して瓶干しをしていますが、ガラス越しとはいえ、日に当てているとカビは生えてきません。瓶口にはラップを貼り、梅酢に漬けたまま日に当てていますので、ザル干しのように乾燥(水分蒸発)はしませんが、天日の威力を実感しています。

たかが梅干と侮るなかれ。古来から続く日本の伝統食材の梅干作りにまで異変を強いるほどに、異常気象が昂進しているということです。異常気象のこの極度の昂進は、単に地球温暖化の結果だと、暢気な御託を並べて済ませることが許されるのでしょうか。

2異常気象の今昔

7月末頃には、日本列島全域でほぼ梅雨明け宣言が出されたようですが、その後も北海道は集中的に異常な豪雨に襲われ続けています。本来は梅雨がない北海道ですが、梅雨がないどころか梅雨明けもないという異常さ。

北海道のみならず、東北や関東地方も8月に入ってからも豪雨に見舞われています。梅雨明け宣言後、高温、快晴が続いている福岡(九州)とは、別世界のような気象です。

梅雨明け10日、あるいは2週間。これは夏山の天候がもっとも安定している時期を示す指標です。登山初心者でも、この時期なら安全に登山できますよという指標です。わたしも若い頃はこの指標に従って、アルプスなどに何度か登ったことがあります。しかし近年はこの指標も、指標としての役目も果たせなくなっています。また、台風が過ぎ去った後はカラリと晴れるという台風一過という言葉も、今や死語同然です。真夏のカンカン照りのもと、短時間、ザーッと勢いよく雨が降る夕立という言葉も出番がなくなっています。

確かに、日本列島は昔から自然災害に見舞われてきましたが、気象状況をベースにした古くから続く風習や言い伝えなどが、齟齬なく効力を保持しつつ継承されてきました。しかし近年(3.11以降)の異常気象は、それらの効力を無効化するほどに異常さが昂進しています。

日本の気象関係の専門家は、日本は昔から自然災害に見舞われてきており、現在の異常気象は異常なものではなく昔からあったものだと、古い記録を示しながら異常だとの印象を否定することに力を注いでいます。
しかし近年の異常気象と過去の自然災害とは質的に全く異なっていることは明白です。

そもそも日本の文芸や美術、あるいは風習、慣習や宗教行事などの生活文化も含めた日本文化は、四季の巡りに基盤があり、四季の変化と密接に関連しています。昔から現在のような異常気象が日常化していたのであれば、日本文化は今に伝わる姿とは全く異なったものであったはずです。

つまりは、3.11以前までの自然災害と以降の自然災害とは、質的に異なっているということです。では、その質的な変化をもたらしたものは地球温暖化なのか。ここが最大の問題です。

3スパコンの電力消費は1日2400万円!

CO2排出量の増大が地球温暖化の最大の原因だと言われていますが、3.11以降、CO2が激増したとの証拠はあるのかどうか。人口が増えればその分CO2排出量も増えますが、それ以外にCO2激増の原因となりそうな事象については見たことも聞いたこともありません。にもかかわらず、CO2は増加しているらしい。いったい、どこで、誰が、何を使ってCO2を排出しているのか。その排出源は今も不明です。

ただ気温が上昇していることはデータでも裏付けられているとのこと。我々自身も日々それを実感しています。20年ほど前までは、30度を超えると酷暑だ、猛暑だといわれていましたが、今年は40度前後がここかしこで記録され、夏は熱帯地方化しています。専門家によれば、都市化によるヒートアイランド現象に加え、CO2の増加が地球温暖化の原因だとの思考停止のパターン化された結論が示されています。

コンクリートで覆われた都市では、夏には実態温度以上に気温が上昇するのは避けがたい。加えて激増するコンピュータ機器やエアコンからの排熱も気温上昇の主要因の一つとなっています。

小さなスマホでも長く使っていると熱くなってきます。つまり小さいながらも、スマホはかなりの電力を消費しているということです。小型のノートパソコンでも、かなりの排熱があります。当然のことながら、もっと大型のコンピュータならば、さらに電力消費は膨大なものになるはずです。

まさにその通り。かつては計算速度世界一にも輝いた日本のスパコン京(ケイ)の1日の消費電力は、何と何と、2400万円! 一月で7億2000万円!想像を絶する金額ですが、この巨額な金額分の電力を消費しているということです。当然のことながら、スパコンは日本のみならず、世界中の国々で開発、導入されています。

年2回、世界のスパコンの性能を競ってランキングが公開されるTOP500
を見ると、首位争いを展開する日米中以外にも多数の国々がスパコンの開発、導入を進めていることが分かります。今年6月発表のランキングでは、日本の富岳(フガク)が4分野で1位を獲得するという快挙を成し遂げましたが、総合的な性能(上位ランクイン数)ではアメリカが1位、2位は日本、数では中国が圧倒しています。

4分野で1位を獲得した富岳は、当然のことながら京よりも性能がよく、消費電力も抑えられているのかもしれませんが、省エネ性能を競うGrennTOP500 では、富岳は9位。ちなみにGrennTOP500では、日本のスパコンが1位、3位、4位 9位にランクイン。他にも10位には入らなかったものの、日本のスパコンはGrennTOP500には多数がランクインしており、1位、3位、4位と上位を独占した日本のスパコンの省エネ性能は、総合的にみても非常に高度であることが分かります。

その世界一を誇る日本のスパコン省エネ技術をもってしても、スパコンそのものの電力消費を劇的に削減することは難しいということです。他の国々のスパコンにおいては、日本以上に電力を消費していることは明らかです。

しかも世界中で激増するインターネット利用に対応して、民間企業管理によるサーバーも激増しています。これらのサーバーは、スパコン以上に電力を消費しているはずです。これらの排熱がどのように処理されているのかは素人には分かりませんが、直接室外に排出されるのか、冷却材やエアコンなどで冷却されているのか。様々だろうと思われますが、冷却するために新たにエネルギーを消費せざるをえないのは明らかです。

しかもエアコンは、個人宅であれ、ビルであれ、地下街であれ、車上であれ、船上であれ、人が居住する、あるいは人が利用するありとあらゆる施設や場所で使われています。いわばエアコンは、その高温の排熱で地球を覆い、大気温を上昇させていることは誰も否定はできないはずです。

しかし地球温暖化論者は、こうした電子機器類から直接排出される高温の熱によって、大気温の上昇が加速されていることには全く言及せず、地球温暖化は、ひたすらCO2の増加によるものだと主張しています。どれほど大量の電力を消費しようとも、CO2を出さない再生可能エネルギーを使っているのであれば問題はないということなのでしょうか。

CO2原因説は、火力発電を使わざるをえない日本を直撃します。グレタ・トゥンーベリさんは、火力発電を使っている日本を激しく非難しています。グレタさん出身国のスウェーデンは、いったん原発廃止を決めたものの、その後方針転換して原発容認に転じました。しかも上限を設定しているものの、原発新設も認めています。原発はCO2を排出しません。

グレタさんが自国を非難しないのは、CO2を唯一の基準にしているからなのでしょう。しかし日本では、3.11以降は、既存の原発の稼働すら厳しい世論にさらされています。ましてや新炉の建設などほぼ不可能な状態。そこでやむなく日本では、CO2の排出量を極力削減した高性能な火力発電も使っているわけですが、地球温暖化論者からは厳しい非難を浴びています。

では再生可能エネルギーにシフトすべきなのか。しかし日本は近年、年中異常豪雨、異常豪雪に襲われ続けています。高温だけならば、森林火災などの被害を除けば、太陽光発電や風力発電に壊滅的なダメージを与えることはほとんどないでしょうが、日本を襲う、日本各地の河川が次々と氾濫し、日本各地の大地が次々と家屋ごと破壊されるような異常豪雨災害では、太陽光発電や風力発電はもとより、水力発電すら壊滅的な打撃を受けるケースも出ています。

この日本に対して、火力発電を廃止し、再生可能エネルギーにシフトせよと要求することは、その結果被るであろうエネルギーの絶対的不足を黙って甘受せよと要求するに等しい。この要求は、我々日本人にとっては、生存そのものを危うくしかねないほど過酷なものだと思います。

しかし日本を襲う異常気象もCO2の増加が原因なのだから、その異常気象を低減させるためにも、日本は率先してCO2削減に努め、火力発電を即刻廃止せよ!との地球温暖化論者の声が聞こえてきそうです。

ちなみに先進国の一翼を占めているはずの韓国は、CO2削減目標の義務を負っていません。韓国は表向きは先進国ですが、責任を負うべき場面では先進国ではないとして免責。巧みに二面性を発揮。目標未達の場合、日本が払う巨額のペナルティの一部は韓国にも還流するのではないか。

4 米軍の気象操作研究レポート

CO2増加が地球温暖化の元凶だとする説を肯定しているわけではありませんが、実は、ある特殊な場面ではCO2と地球温暖化=異常気象とが密接に関連していることをうかがわせるレポートがあります。1996年に米空軍が作成した「Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025(力の乗数としての天気:2025年の天気)」というレポートです。

1996年に米空軍が作成した「Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025(力の乗数としての天気:2025年の天気)」というレポート

1996年に米空軍が作成した「Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025(力の乗数としての天気:2025年の天気)」という研究レポート

Geoengineeringwatch.orgに掲載されていたものですが、 
当然のことながら全文英文です。翻訳機を使いながら、ざっと目を通しましたが、2025年までに、米国が気象を自在に操作しうるに至るその道筋を詳述したレポートです。専門的な内容なので素人には理解困難な面も多々ありましたが、ネットで調べながら読んだところ、米軍が目指す気象操作によってもたらされる気象改変は、今現在の異常気象そのものとほぼ一致することに、驚愕しています。
以下、わたしが理解した本レポートの重要ポイントを以下に列記します。
1気象操作は、数式とコンピュータから出発する。
2気象操作は、電離層の操作によって可能になる。
3気象操作には、雷雨の生成は不可欠である。
4気象操作には、3とも関連するが、巻雲(積乱雲)を生成。
5気象操作には、炭素微粒子の散布が非常に効果的。
6気象操作には、マイクロ波は不可欠。
7気象操作には無人機の活用は必須。
8水分の補給が確保されれば、人工豪雨は延々と継続することが可能。

熱帯性暴風雨は1メガトンの水素爆弾1万個に相当するエネルギーを持つ。

1~9の補足説明

1・・・コンピュータの性能が上がれば上がるほど、気象操作の精度は上がる。2・・・電離層内では、急激な温度上昇操作=気象操作が可能。

3と4・・・従来、人工降雨にはヨウ化銀の使用がよく知られているが、炭素微粒子噴霧による効果はさらに顕著。この炭素粒子はCO2増加の最大要因なのではないか。1,2か月前の早朝のこと、偶然にも上空にやや太めのケムトレイルが出現するのを目撃しましたが、その帯状の煙がまたたく間に大きな雲となって広がるのを目にしてびっくり仰天。非常なスピードで進む雲の生成場面を目撃したわけです。これまでも昼間に何度もケムトレイルは目にしましたが、雲のようには成長はせず、やがて消えてゆくのが常でした。昨今のケムトレイルは雲のタネになるものを散布するだけではなく、即座に雲そのものを猛スピードで生成する働きもするらしいことが推測される光景でした。生成中の雲の背後には似たような雲が幾重にも重なっていました。この新種のケムトレイルは昼間には見たことはありません。

5・・・炭素微粒子は飛行機や無人機を使って散布。
6・・・マイクロ波は、「・雲や雨を透過する。・レーザーに比較して安定性が確保しやす」く、障害を受けずに高熱を伝送することが可能。
(気象操作のため地上から上空にマイクロ波を送るという米軍とは逆の、宇宙のエネルギーを地上に伝送するというJAXAの マイクロ波無線エネルギーの伝送技術の研究を参照。)
8・・・日本列島周辺の海水温の高温化は、水分補給基地化を意味する。
9・・・昨今の日本列島を襲う異常豪雨は、熱帯性暴風雨並みかあるいはそれ以上の威力があります。また水爆の威力は、原爆の3000倍ぐらいだとも言われています。1メガトンの水爆1万個分に相当するとは、気象操作が生み出す破壊力は、底なし、あるいは天井知らずというべきかもしれません。

台風も含めた異常豪雨の破壊力が年々昂進しつづけていることからしても、気象操作によって日本列島全域を破壊することもおそらく可能なのではないかとも思えてきます。とはいえ、日本という国そのものを消滅させてしまっては元も子もない結果になるはずですので、全消滅にまでは至らないとは思いますが、日本政府が国防の要として気象操作攻撃に向けた強力な防衛体制を構築しないかぎり、日本は全土を異常豪雨によって破壊され続けるのではないか。

この水爆以上の破壊力をもった気象操作実験では炭素微粒子が使われていますが、古典的なヨウ化銀を使った人工降雨は、本レポートではベトナム戦争時の人工降雨作戦の紹介のみで、この事例以外では、炭素微粒子散布による効果についての記述が圧倒しています。

また、電離層に関しては、電離層(Ionosphere)について解説に興味深い解説があります。電離層は昼間と夜間とでは、その構成に変化が生じるという。太陽の出る昼間は、電離層の密度の関係で4層に分かれているそうですが、夜は密度が低下し、ほぼ1層になるという。素人考えでは、密度が高く、4層にも分かれている昼間の電離層よりも、1層になる夜間の方が電離層操作もやりやすいのではないか。

近年の異常豪雨や異常雷雨の発生、そして地震も、ほぼ100%の割合で、夜間に発生しています。このことには誰もが気づいているはずですが、余り話題にはならない。しかしもっとも効果的に気象操作が可能な時間帯が日没後の夜間から未明にかけてだという事情が分かれば、その謎も氷解します。加えて、人目もない時間帯で、直接その異変発生の瞬間を目撃することはできません。

米軍レポートの電離層の項には、マイクロソフト製の観測・操作機器がいくつも図解入りで紹介されています。電離層は通信にとっても重要な帯域ですので、マイクロソフトがこの分野でも事業を展開していたのは不思議ではありませんが、今ではコンピュータソフト専門企業の印象が強いので、意外性あり。かつての話なのか、あるいま今も継続中なのかは不明。

もっとも本レポートの気象操作技術の研究開発は空軍が統括しているとはいえ、実際の研究開発には民間企業も多数参加しており、民間の力に依拠していることが繰り返し強調されています。つまり、米軍が開発した気象操作技術はこのプロジェクトに参加したアメリカの民間企業も共有しているということです。

1977年に国連は、「環境改変技術の敵対的な使用の禁止」を決議しました。本レポートでもこの決議についての言及はありますが、この決議を承知の上で米軍(米国)は官民共同で、戦場での自軍の優位性を確保することを目的にした、気象改変技術の研究開発を続けてきたことが縷々詳述されています。

米軍の進めてきた気象改変技術は、ピンポイント的な攻撃を可能にするものであり、オーダーメイドによる気象の「受注生産」をも可能にするものだとの恐ろしい惹句も記されています。オーダーメイドも可能な気象改変技術は、この種の技術を持たず、研究すらなされていない、全く無防備な攻撃対象になりうる日本のような国にとっては、攻撃者の特定も困難な防御不可能な最凶の兵器です。

米国が日本を気象兵器で攻撃したことは過去にあったとはいえ、頻繁に攻撃すると考え難い。しかし、共同研究した民間企業も米軍並みかそれ以上の技術を持っていることからすると、アメリカのことゆえ、「気象改変の受注生産」を実験レベルではなく、実際に商品化することも十分にありえます。攻撃者を特定することが難しいのでやりたい放題。

顧客は色々。気象が投資の対象になっているので、投機筋も有力な顧客となりえます。
[異常気象]を逆手にとる投資術 ハーバー・ビジネス・オンライン 2015.07.20 
「気象の改変発注」で大儲けをすれば、どれほど無能な投資家でも大儲けをすることができます。

また、世界的にも競争の激しい観光業界では、日本の観光地に打撃を与えて、ライバルを粉砕。
ほぼ日本列島全域を襲った今年の異常豪雨は、熊本地震や3.11大震災の被害から免れた各地の観光地を総なめ的に襲っています。今年に限らず、3.11以降は、ピンポイント的に各地を異常豪雨が襲いつづけていますが、今年の異常豪雨は総仕上げ的な印象があります。

九州は毎年のように異常豪雨に襲われ続けていますが、なぜ九州なのかといえば、超豪華列車ななつ星の運行妨害のためではないかとさえ考えています。ななつ星の登場によって、日本には80万円も90万円も使って、九州周遊の列車旅をする富裕層が大勢いることに日本中が驚きました。

しかも希望者殺到で、数年先まで予約が埋まっているというほどの超人気。日本国内のみならず、海外の観光業者にとっても、日本にはこれほど旅行好きの富裕層が大勢いるとは、自国にも呼び込みたいと考えるところが出てきても不思議はありません。

そのためには九州のみならず、日本の観光地をズタズタにするのが手っ取り早い。そこで気象改変を発注。異常豪雨のみならず、強震連続2回という熊本地震でも攻撃。その後も手を緩めずに異常豪雨の連続攻撃。

また、今年はほぼ全国各地で遅い梅雨明け後は、太陽の運行とは逆行するかのような、超高温の35,6度から40度近い気温が続いていますが、北海道だけは地域を分けながらとはいえ、延々と豪雨が降り続いていました。なぜ北海道だけ豪雨が続くのか。遅すぎる梅雨なのか。本来、北海道は梅雨のないのが特徴でしたが、近年は豪雨梅雨に襲われ続けています。

コロナ禍とはいえ、夏の北海道は、本来ならば日本一の観光メッカですが、豪雨では観光どころではありません。また北海道といえば、日本一のジャガイモ生産地。豪雨はジャガイモにとっては致命的です。北海道周辺の海水温が高温化しており、豪雨のタネには事欠きません。

異常豪雨による農産物被害は北海道だけではありません。日本中が甚大な被害を被っており、日々の暮らしを直撃しています。漁業も海水温の高温化で不漁が続いていますし、異常豪雨では出漁そのものができず、打撃を受けています。また、福岡一の農業地帯の筑後地方では、4年連続で豪雨被害に遭った農家もありますし、果樹がやられて野菜栽培に転じたものの、収穫間際に今年の豪雨に遭ったという、農家を再起不能に陥れるような悲惨な被害も出ています。

40度近い高温で日本列島がおおわれている8月22日には、長野県には雹(ひょう)が降り、特産のレタスやりんごに被害が出ていますし、25日には、大分・日田地方に特化した線状降水帯が発生し、7月の異常豪雨に加えてのダメ押し的異常豪雨に襲われています。

こうした異常豪雨のピンポイント襲来を、地球温暖化の影響だと言って済ませることができるのでしょうか。ちなみに地球上には超寒冷異変に襲われている国々もあります。

北半球にある グリーンランドに奇妙な異変。8月の夏シーズンに入ってから、「観測史上最大の雪と氷の急激な増加」を示し、現在4ギガトンの氷に包覆われている 

ブラジルなどは地域により「マイナス 8.8℃」などという驚異的な寒さを記録していることが報じられていたり、ロシアでは、極東などで観測史上で最も低い気温を記録したことが伝えられていたりと、「夏の異様な寒さ」に見舞われている地域も多いです。(地球の記録

ということは、地球全体が温暖化しているということではないわけですね。地球温暖化論者はこれらの超寒冷化については何と説明するのでしょうか。

同じ時期に全く正反対の気象現象が、自然現象としては起こりえないことは明らかです。またCO2の増加だけで同じ北半球で超熱帯化と超寒冷化が同時に発生したことに対して、合理的な説明はできるのでしょうか。できないのは明白です。地球規模で見ても、近年の異常気象は人為的な気象操作以外には起こりえないことは明白です。

国連の禁止決議も意に介さずに米軍が進めてきた操作技術の研究や実験に関しては、おそらく日本以外の国々は、注視しつつ各国それぞれのやり方でひそかに研究を進めてきたはずです。この分野でもアメリカを猛追しているのは中国です。

人工気象操作システム、中国が開発に初成功 2013年11月20日

上記のニュースはかなり古いものですが、最新の関連情報はネット上には見当たりませんでした。2018年発表の一般向けの気象操作技術に関する解説はありましたが、個々の技術の詳細についての発表はなさそうです。おそらく7年経った今は中国の気象操作技術はかなり進化しているはずですが、おそらく攻撃用の気象操作技術はレベルアップしても、世界最大規模だという三峡ダムが決壊しそうなほどの超異常豪雨に襲われ続けていることからしても、防御は難しいのではないか。

異常豪雨の予防、防御といえば、これまで何度かご紹介した東大名誉教授の地球物理学者の上田誠也氏が地震予知として提唱したギリシャ発のVAN法にヒントを得て開発された「地震電磁気異常の観測」が非常に有効だったのではないかと思います。同観測法については上田氏が、平成19年(2007年)に学士会での講演 地震予知研究の歴史と現状 で詳しく解説されています。

上田氏が提唱されてきた電磁気的方法とは、地殻が変動し壊れる前の様々な前兆現象を観測することで地震を予知する方法です。上田氏が観測対象とする前兆現象とは、以下の図にあるような電流、電波、電磁波などです。

地震電磁気異常の観測

地震電磁気異常の観測

地震予知は不可能というのが学会主流派や国の方針でしたが、1995年の阪神淡路大震災後に初めて、国からの直ではないものの予算がついたという。以下に、上田氏の講演より一部転載します。

科学技術庁(当時)が「地震総合フロンティア計画」なるものを立ち上げ、理化学研究所に地電流・地磁気観測を中心とした研究のために資金を出してくれることになりました。電波伝搬異常の研究に対しても宇宙開発事業団(当時)に資金を出してくれました。

2000年の三宅島の噴火のときには、伊豆諸島海域に大規模な群発地震活動が起きました。我々はその二年半前から新島に観測点をもっていましたが、何の異常も起きていなかった。ところが2000年の4月末から急に変動を示し出したのです。ほぼ同時に伊豆半島での地磁気変動にも異常が始まりました。噴火や群発地震が始まる二カ月前のことでした。他にもこのような事例がたくさん出ています。VAN法は荒唐無稽な話ではなかったのです。
これらのことから電磁気的地震予知は案外うまくいくかもしれないぞと張り切って、国際的な外部評価委員会に評価を受けたのですが、時すでに遅く、その前に「短期予知は不可能」というお国の基本方針が決定しており、我々の計画は止められてしまいました。「評価がこんなに高いのにどうして継続できないのか」と担当官に開くと、「問答無用。あれは科学的評価。我々は政治的評価をする」とのことでした。これは我が国の評価システムの汚点となる事件だったと思います。さて、そうなると、全国に40数点つくった観測点は片端からつぶされ、定職をなげうって各地からはせ参じた同志たちも失職、いまや、我々は残党になってしまいました。(上田氏の講演

観測事業がスタートして顕著な成果も出始め、これからいよいよという時に、官僚に情け容赦なく全てがぶっ壊されてしまったわけです。どこかからの圧力によってぶっ壊されたのは明らかですが、米軍の気象操作研究レポートを読んだ後では、この観測法は地震のみならず、気象操作による気象異変をも観測する方法であることが分かります。上の図にある様々な電磁波、電波等は気象操作にも必須の対象として出ているからです。

わたしはアメリカ政府が、こんな研究までぶっ壊すとは到底信じられませんでしたが、時のアメリカ大統領ではないとは思うものの、米軍か、あるいは気象操作の商品化を企んでいた米国企業からの圧力によって壊されたのは明らかです。しかし同様の研究は日本以外では妨害されずに存続していることを思えば、気象操作によって日本を攻撃を目論んでいる勢力が強力に工作した結果だろうと思われます。

以上の長い考察の結論としては、激化する一方の異常豪雨から日本を守るためには、どれほどの圧力を受けても日本は国家事業として気象操作技術の研究とその防御策を構築しうる体制を整えることです。超異常豪雨の襲来を今後も延々と許すならば、大地を破壊し、人々の暮らしの場や仕事の場や農業などを破壊されるだけではなく、四季をめぐって各地で開催されてきたお祭りや様々な行事までもが消滅しかねません。つまり季節と暮らしに根差し、日本人としての心のよりどころでもあった、日本の伝統的な文化までもが破壊されてしまうということです。

日本文化の破壊を目論んでいる勢力にとっては、これ以上有効な破壊法はないはずです。今の日本の状況では攻撃者も特定されずにやり放題です。

という過酷な状況下に置かれているさ中の本日、安倍総理が体調不良を理由に突如辞任表明をされました。目に余るほどの権力の私的乱用には、支持者であったわたしでも厳しく批判せざるをえませんでしたが、安倍総理ゆえに実現した政策もいくつかありました。日韓関係を大きく変えつつあったことです。しつこく理不尽な言いがかりをつけてきた韓国をぎりぎりのところで撥ねつけたのは安倍総理が初めてです。

また歴代総理は人気挽回、あるいはマスコミや大衆受けを狙って、韓国の言いなりになって日本の有形無形の富をタダで、何の歯止めも設けずに差し出すことを繰り返してきました。特に支持率が低下すると必ず韓国拝跪策でマスコミを使った人気挽回策を実施するのが定番化していましたが、安倍総理はマスコミに叩かれ、国民からも猛批判を浴びて支持率が低下しても韓国拝跪策には走らずに、最後まで筋を通されました。

この一事をもってしても、大欠陥は抱えながらもやはり得難い総理大臣だったのではないかとも思います。今後はまず、健康回復に励んでいただきたいと思います。 

なお、つい最近もGMO=お名前.comが、なおもashi-jp.comのドメイン移管を妨害しようとしている事実に遭遇しました。その驚愕の顛末を、「GMOのあくらつ商法 6しつこくパラサイトし続けるGMO=お名前.com(8/28)」にて公開しております。是非ご一読ください。

次号からは、もう少し更新頻度を上げたいと思っています。

なお、次のブログ 「主戦場」とデザキ監督 ICANNとアメリカンウィルス Googleは公正か? 5題-農・火・学・韓・五 GMO、ドメイン移管を妨害 GMOの悪らつ商法 に集中して、英文のコメントが多数届いています。久しぶりにコメント欄を見たところ、さらに上記以外のブログにもコメントが次々届いています。

翻訳機を使わないと読めないので一部しか目を通していませんが、おおむね好意的なコメントのようです。しかしなぜこの一部だけなのか。そもそも日本語からわざわざ翻訳して読んでいただいているとも思えません。一部当ブログの概略か抄訳のようなものが英訳されているのかとも思いますが、不思議な現象です。それならば、英語版も公開しようかとも考えています。英訳でき次第、徐々に公開する予定です。(英語版は中止9/1)本号でご紹介した、「Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025(力の乗数としての天気:2025年の天気)」も翻訳機を使うと抄訳で出てくる場合もあります。逐語訳で読むのは大変ですが。

本号公開後(8/28)、突如、問い合わせフォームから、100数十もの大量のスパムメールが届き始めました。名前の代わりなのかアルファベットを数文字並べただけで、本文は全く空白のメールばかりです。こんなメールの受信はこれまでは皆無に近く、はじめての経験です。やむなく、問い合わせフォームにスパム対策を施しました。よほど本号の内容に我慢がならなかったものと思われますが、大勢いの嫌がらせ実行部隊を持っている勢力か、コンピュータを駆使して嫌がらせメールを大量送信することができる勢力によるものだと思われます。(8/30)

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