2019年7月5日

韓国を相手にする徒労感 2019-07-05 2019-07-05 「葦の葉ブログ2nd」より転載 更新がかなり開いてしまいましたが、少しイメージチェンジをしたいとあれこれ思案していました。具体的には、終活体制に入りつつも、最期の時に至るまで現役で過ごしたいとのわたしのかねてからの思いを、ブログ運営でも実践したいと思ったからです。「葦の葉ブログ」は元気な間は続けたいと思っておりますが、75歳を迎えたところで、この路線に沿ったイメチェンを考えたものの、いざ作業にかかると、ブログの僅かな移動も簡単ではないという現実に直面。もちろんこれはわたしのHP作成能力の低さが最大の原因ですが、無駄に好奇心が旺盛なせいか、やってはいけないといわれていることを、どんな結果になるのかと、モノは試しにとやってみたところ、収拾の着かない事態にも見舞われました。 しかし大失敗をすると、専門家に依頼できない環境ゆえ、いやでも自分でその回復を試みざるをえないので、またとない勉強の機会にもなりました。何とか元には戻った程度ですので、「失敗は成功の母」とまではいえないものの、「失敗は勉強するチャンス」だとの教訓を身をもって実感しているところです。世の中には、わたしよりもはるかにご高齢で、現役バリバリの方も大勢いらっしゃいますので、わたしの試みなど取るに足らない些事にすぎないとは思いますが、今後も些事への挑戦を続けたいと思っています。 さて、久しぶりの更新で本題に入ります。G20サミットも何とか無事に終わり、心配されていた米中貿易摩擦の更なる激化もひとまずは回避されました。緊迫していたイラン情勢も小康状態を維持と思いきや、イランが核の濃縮度を高めると逆挑発。トランプ大統領はかつては金正恩氏との間で似たような挑発のやり合いを演じていましたが、今や相思相愛の恋人のような関係に！しかしイランとの間では、こんな甘い関係は築けそうにもありませんね。 その金正恩氏恋いしさに、トランプ大統領は38度線をまたいでまで金委員長と再々々会。七夕が近いとはいえ、織姫、彦星ならぬ両首脳の、天の川ならぬ38度線越えのしばしの逢瀬には、史上初だといわれるほどの驚きも感動もありませんでした。 昨年6月にシンガポールで開かれた初の米朝首脳会談で、トランプ大統領は事実上38度線を越えたわけですから、先日の会談は物理的に38度線を越えただけにすぎないともいえるわけですから、感動はもとより、驚きもないのはある意味当然だったといえそうです。米朝が真に世界に驚きを与えるとしたならば、北朝鮮が完全に核を放棄するときだと思います。 とまあというような世界の動きの中で、何とはない不穏な空気を抱えつつも世界はホッと一息ついたところですが、そのしばしの安息を破るかのような、安倍政権が韓国に対して輸出規制を発動したとのニュースが飛び込んできました。すわ、日韓の貿易戦争の始まりかと、日本中に、そしておそらく韓国にも激震が走りました。この激震は、日本政府は韓国からの、どれほど身勝手きわまりない理不尽な言いがかりや要求にも、さして抵抗もせずに、むしろ嬉々として応じてきた従来の日本政府にはありえない、反撃が開始されたことに由来します。 徴用工問題への報復だとの報道もあり、報復は報復を呼ぶ可能性もあり、衝撃度はさらに高まっています。しかも輸出規制対象となったのが、日本が世界シェアの80～90％前後を占める半導体素材品だとのことで、韓国経済に与える影響の大きさから、事態の深刻さを懸念する声も出ていますし、安倍政権のこの処置には賛否両論が湧き出ています。 しかしあらためて確認しておきたいのは、日本政府は突如「輸出規制」に踏み切ったわけではないということです。韓国最高裁の不当判決を受けて、日本政府は日韓請求権協定に基づいた、判決をめぐっての外交交渉を申し入れていましたが、韓国側は三権分立を建前にして、政府はこの問題には介入しないとの立場を貫き、日韓政府による外交交渉には応じてきませんでした。話合いを拒否してきたのは韓国側ですが、マスコミも識者の多くもアメリカのNYタイムズなどの海外メディアも、この最重要問題点を完全に無視した論評や記事を発しています。 日本側の日韓請求権協定に基づいた提案を無視し続けてきた韓国政府も、G20サミットが間近に迫った6月19日になって初めて、この問題に関しての見解を発表しました。その内容は、日本企業が損害賠償に応じることが話合いの大前提であるとの、日本側に判決履行を迫るものでした。韓国政府が建前としてきた、三権分立の化けの皮が剥がれた瞬間でした。こんな韓国と話合いをせよと迫る識者の多さには驚くしかありませんが、外交交渉を拒否された以上、日本政府としては韓国に対する対応を見直さざるをえなくなるのは理の当然ではありませんか。 ただわたしも、韓国への「半導体素材の禁輸」との一報を知った時は、日本企業にも被害の及ぶ禁輸措置にまで踏み切る前に、国際司法裁判所に訴えるべきであったのではないかと、政府の「強硬」手段に疑問を感じたのも事実です。しかし、韓国への全面禁輸がなされるかのようなマスコミ報道は事実ではないとのことを、「日経BP」 細川昌彦 中部大学特任教授（元・経済産業省貿易管理部長）誤解だらけの「韓国に対する輸出規制発動」で知って、初めて政府の対応に納得できました。国際司法裁判所に提訴するよりもはるかに柔らかい方法で、韓国に遵法を求めるものだったからです。 細川氏によれば、今回の措置は「2004年から特別に優遇して簡略化していた手続きを、2003年までの普通の手続きに戻すもの」で、この優遇措置とは、「本来は、輸出の契約ごとに『個別許可』が必要だ」が、「3年間有効な『包括許可』を得れば、いつでも輸出できるというものだ」という。また、「輸出に際して『個別許可』が必要なのは、輸出管理の世界では国際的な原則で、特別に信頼できる相手国についてのみ、『包括許可』による手続きの簡略化が認められている」とのことですが、NHKも含めた「一部の報道では『出荷ごと』に許可が必要」となるとの誤報まで流され、日本企業にまで混乱が及ぶ事態にまでなっています。 しかし「個別許可は”契約ごと”に必要で、一契約で何回にも出荷を分ける通常のビジネスは当然、一度個別許可を得ていれば出荷ごとに許可を得る必要ない」という。つまり個別許可とは禁輸措置ではないということです。輸出入に限らず、一般的に各種企業が有形無形のモノの売買する際にも適用される、ごく常識的な基準ではありませんか。 そして特別優遇を実施する際には、「相手国が厳格に輸出管理をしているかどうかを確認するための協議をするのが通常だ」という。しかし韓国はこの協議には応じていないらしい。これでは、日本からの輸出品が軍事転用がなされていないか、あるいは他国（言うまでもなく北朝鮮！）への横流しがないかなどの確認もできません。こうした状況下では、日本が真に法治国家であるならば、早晩、韓国への特別優遇は停止されざるをえなかったはずですが、従来の日本政府はどの政権であれ韓国の言いなりでしたので、韓国の怒りを買うようなことはせずに、ずるずると黙認し続けることになったはずです。 さらに細川氏の指摘で驚いたのは、「欧州連合（EU）が輸出管理のうえで特別優遇しているのは日本を含めて8カ国で、これに韓国は入っていない」とのこと。つまり日本は韓国に対して、軍事転用可能な一部輸出品に関して、EU並に輸出基準を戻すことにしたということにすぎないわけです。タイミングが徴用工問題と連動していることは明らかですが、徴用工判決に象徴される、身勝手きわまりない不当な要求を突きつける韓国が、日本の友好国とはいえないのは明白すぎる事実ではありませんか。 しかも韓国は、北朝鮮に対して瀬取支援をしている現場を発見されたからといって、自衛隊機にレーダー照射してきたのですよ。同胞北朝鮮を守るためなら、日本との対戦とも辞さずというのが韓国の本音ではありませんか。韓国は友好国どころか、日本や日本企業に害を及ぼす有害国家であるのは明白です。それは言い過ぎだというのであれば、韓国はこれまで、何か日本のためになるようなことを一度でもしてくれたことがあるでしょうか。あれば教えていただきたい。 岩屋防衛大臣は、こんな反日韓国の防衛大臣にわざわざ会いに行って、抗議をするどころか、ヘラヘラとご機嫌伺いをしているのですよ。これは岩屋大臣のみならず、従来の日本政府や政治家の典型的な姿だったわけです。安倍総理には、是非ともこの旧弊を打破していただきたい。 ところで韓国は、徴用工判決の実施を日本企業に迫ると同時に、アメリカを拠点に新たな反日運動を展開し始めているという。日本のマスコミがほとんど報じない、今現在もつづく米国における韓国の実態が「反日活動」を米国で展開、韓国の「イメージ戦略」“3つのルール” に詳細に報告されています。ただ著者の桒原響子氏（未来工学研究所研究員・京都大学レジリエンス実践ユニット特任助教）は他の記事では、主張が非常に曖昧で何が言いたいのはよく分からないものもありますので、とりあえず上記リンクの論評をご覧ください。 すでによく知られている韓流手法ですが、韓国にとっては事実か否かはどうでもよくて、自国の主張をいかにして対外的に納得させられるかという点に全精力を注ぎます。韓国は反日イメージを世界中に定着させるためならば、ウソであることを百も承知の捏造話でも躊躇なく利用して、対外発信を猛展開していますが、桒原氏の論文には、韓国のその世界世論形成戦略が今現在も進行中であることが冷静に分析されています。 その韓国の対外イメージ戦略の最新兵器として急浮上してきたのが、目下日本各地で「絶賛」上映中の、ミキ・デザキという日系米国人監督による「主戦場」という従軍慰安婦問題をテーマにした反日映画です。映画に登場した右派論客の方々が騙されたといって、上映中止を求めて提訴したことが報じられていましたが、大学院生の卒業制作作品であるとのことで、皆さん善意で出演なさったにもかかわらず騙されたという。その怒りの声を次のリンクでお聞きいただきたい。 （１）櫻井よしこさんら保守論客が「被害」 日系米国人のトンデモ慰安婦映画 しかもミキ・デザキ氏は、中立を装う念書のようなものまで提出して、右派論客たちを信用させて騙すという、 悪辣きわまりない人物ですが、その恥を知らない悪辣な手口が、次のリンクに詳細に紹介されています。 （２）従軍慰安婦映画『主戦場』の悪辣な手口 ここに詳細に紹介されている、ミキ氏の二枚舌戦法の具体を知ると、騙されるのも無理もないと思わざるをえません。しかも現在、この映画を使った日本人洗脳活動が進行しつつあります。先日も西日本新聞に、南野森九大教授が、右派論客の扱いにやや問題はあるものの、それは大した問題ではないとしてこの映画を絶賛するエッセイを寄稿していました。 韓国人監督が撮った反日映画では、一般の日本人を反日洗脳することはできませんでしたが、日系米国人が撮った映画となれば、日本人の反感もやわらぐと判断した模様。映画の構成も、右派論客（慰安婦否定論者）を意図的に貶めることで、慰安婦問題を韓流路線で覆い尽くそうという手の込んだ手口で作られた映画ですので、その悪辣な企みまで気がつかない一般の日本人は、簡単に韓流路線に洗脳されでしまいそうです。わたしは観ていませんが、ロングラン上映が続いているとのことで、観た人全員が洗脳されないとは思うものの、彼らの狙いはある程度成功しつつあるようです。 しかし慰安婦問題にせよ、徴用工にせよ、双方の主張の違いは別にしても、日本政府は日韓併合時代に発生したあらゆる事案に関しては、日韓請求権協定において、支援金（賠償金）支払いも含めて全て法的にきちんと解決しています。 問題は、韓国政府が日本から提供された賠償金を、被害を主張する個人に渡していないことに起因してます。 また従軍慰安婦や徴用工の方々も、対価を得ていたことは誰も否定できない事実です。徴用工の中には、年金までかけていた人々もいます。韓国では80年代に入ってからやっと年金制度が始まりましたが、戦前の日本での徴用工当時の年金も加算される措置が取られたことが、十年ほど前に報道されていました。世界中どこを探しても植民地の住人に賃金を払い、その上年金までかける国は皆無ですよ。 慰安婦の方々もかなりの額の対価を得ていたことは、慰安所の管理をしていた韓国人の書き残した「慰安所日記」にも書かれている周知の事実です。もしも慰安婦や徴用工に対する賠償金を求めるのであれば、まずは、当時、慰安婦や徴用工として得ていた対価を現在の貨幣価値に換算した額を日本に返還した上で要求するのが筋ではありませんか。 加えて韓国政府は、日本から得た様々な名目の支援金を全て公開し、その使途の明細も国内外に公開すべきです。日韓請求権協定以降も日本政府は様々な名目で韓国に支援金を提供してきましたが、韓国政府は全て隠蔽したままで、どう使われているのかも不明のままです。隠蔽しているのは、支援金の目的外流用を隠すためと、 十五番山笠博多駅・表「川中島合戦」 「植民地支配」を盾に日本に対してエンドレスに損害賠償を要求しつづけるためであるのは明白です。 事実、韓国では関連訴訟が続々と追加されつつあるという。これまで賠償判決が出された日本企業は4社ですが、すでに70社が提訴されており（日本企業７０社にも賠償判決の流れ確実 元徴用工訴訟）、いずれ順番に韓国最高裁による賠償判決が出るであろうことは言うまでもないでしょう。のみならず、新たに200社に対しても提訴の準備が始まっているという（これも朝日新聞デジタルだったと思いますが、リンク保存忘れでリンクは省略）。仮に1社でも韓国側の要求に屈して支払に応じれば、まさにエンドレスに裁判を使った強奪が続くことになるであろうことは言うまでもないでしょう。 経済不況による国民の不満を日本に向けようという、与野党共通の韓国政府の伝統的な手口によるものであることは明白ですが、この韓国に対して、話合いで解決せよとは、いかなる了見によるものでしょうか。話合いで解決したように見える過去の日韓問題は、全て日本側が韓国の要求を受け入れた結果によるもので、過去の政権は全て、結局は韓国の言いなりになって、その場しのぎ的に韓国の言いがか りを収めてきただけです。歴代政権の事なかれ主義の対応が、韓国をモンスタークレーマー化させてきたともいえるわけですので、この点では日本政府にも責任の一端はあります。 子供のわがまま放題を許してきた結果はどうなるでしょうか。子供は自立する能力を持てないまま、親への依存度を強め、親に対して感謝するどころか、親に対する不当、過剰な要求はエスカレートするばかり。そしてついには、親に対して破壊的な行動にまで及びます。その実例には事欠きません。韓国の日本に対する強依存性は、まさにわがまま放題に育てられた子供そのものです。先日起こった、元農水省官僚の父親による息子殺人事件は、父と子の破滅によってその関係が清算させられました。しかし日本は、韓国に死出のとも連れにされるのはご免です。最重要なことは、韓国が日本から完全に自立することです。依存、被依存に由来するこのエンドレスループを根本から断ち切らない限り、日韓の健全な関係を構築することは永遠に不可能です。 国の自立は法治によって初めて可能となります。法の恣意的な運用を許すということは、子供のわがまま放題を親が無責任に受け入れることと同等です。日韓関係の礎になる法とは、日韓基本条約と日韓請求権協定です。韓国政府と韓国の皆様は、これらの法律をあらためて熟読玩味していただきたい。以下に、韓国人へ。事実を見よ！から日韓請求権協定の第二条を引用します。 第二条 １ 両締約国は、両締約国（注・日本と韓国）及びその国民（注・法人を含む。）の財産、権利及び利益並びに両締約国（注・日本と韓国）及びその国民の間の請求権に関する問題が、千九百五十一年九月八日にサン・フランシスコ市で署名された日本国との平和条約第四条（ａ）に規定されたものを含めて、完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する。 ２ この条の規定は、次のもの（この協定の署名の日までにそれぞれの締約国が執つた特別の措置の対象となつたものを除く。）に影響を及ぼすものではない。 （ａ）一方の締約国の国民で千九百四十七年八月十五日（注・１９４７年８月１５日）からこの協定の署名の日（注・１９６５年６月２２日）までの間に他方の締約国に居住したことがあるものの財産、権利及び利益 （ｂ）一方の締約国及びその国民の財産、権利及び利益であつて千九百四十五年八月十五日（注・１９４５年８月１５日）以後における通常の接触の過程において取得され又は他方の締約国の管轄の下にはいつたもの ３ ２の規定に従うことを条件として、一方の締約国及びその国民の財産、権利及び利益であつてこの協定の署名の日に他方の締約国の管轄の下にあるものに対する措置並びに一方の締約国及びその国民の他方の締約国及びその国民に対するすべての請求権であつて同日以前に生じた事由に基づくものに関しては、いかなる主張もすることができないものとする。 ただアメリカでは、この日韓対立を「法治主義と理想主義（～べきだ、当為主義）」の対立だとする珍説が広まりつつあるらしい。桒原響子氏の論評でも少し触れられていましたが、７月８日の西日本新聞にこの説が大きな紙面で紹介されていましたので無視できず、一言追記します。韓国人の反法治主義的行動は、「植民地支配」をネタに日本からお金を巻き上げることを唯一の動機とするものです。その行動を支える淵源を辿るならば、朝鮮半島では法治主義とは全く無縁の政治が行われてきましたので、法律の恣意的な運用は韓国人にとっては、理屈を超えた生理的なレベルで定着している根本思考ですので、近代的な法治を受け入れる素地がないことに起因します。朝鮮王朝の公とは無縁の私的な恣意的統治の遺物だというべきでしょう。そうではないというならば、それを証明する史的資料をご披露いただきたい。（7/8） 参照：徴用工問題・韓国政府は「統治能力不足のツケ」をまた日本に回す気か ところで梅雨が異常に遅れる中で、九州南部を中心に異常豪雨が襲来しました。異常気象という言葉がそぐわないほどに異常気象が日常化していますが、先日、偶々気象情報を見ていたところ、不可解なことに気がつきました。 日本列島が広範囲に猛烈な豪雨に襲われているにもかかわらず、朝鮮半島だけは全く雨が降っていないことです。これは今年だけの特例ではなく、去年も一昨年も同様です。異常気象についてはこれまでも何度も取り上げてきましたが、近いうちにあらためて取り上げたいと思いますが、今回は、今この時期に特に注意を促したいことのみを記すことにいたします。 今年は梅雨が2週間余り遅れただけではなく、猛烈な豪雨で梅雨入りしましたが、この遅れと豪雨が重大なプロジェクトに悪影響を及ぼすのではないかと思い、一言触れることにいたしました。 そのプロジェクトは、国立科学博物館が実施する、３万年前の航海 徹底再現プロジェクト、最後の挑戦！です。 上・６月３０日午前１０時の天気図。下・同日午後３時の天気図（tenki.jpより） ･･･図が消えてみつかりません。 3万年前の航海を再現して、日本人はどこから来たのかという、日本人のルーツを探ろうという 壮大な実験です。詳しくは、上記リンクや3万年前の航海 徹底再現プロジェクトとはをご覧いただきたいと思いますが、今回のプロジェクトでは、台湾を出発地点とする沖縄ルートからの渡来を実証する航海です。実験予定日は、6月25日～7月13日となっています。例年ですと、沖縄やその周辺ではこの期間は梅雨も明けて、航海にはもってこいの時期ですが、梅雨が半月余りずれたばかりか、梅雨開始早々から奄美などの九州南部に特に猛烈な豪雨が襲いました。 この豪雨をもたらした雨はその後は東上し、九州も1，2日梅雨（豪雨）の晴れ間にはなりましたが、またもや九州南部に豪雨襲来の予報が出ています。今日は年7月5日、この先も繰り返し豪雨の襲来があれば、この最後のプロジェクトの実施が危うくなるおそれがあります。九州南部を襲い続ける、今年の余りにも遅すぎる豪雨梅雨。このプロジェクトを妨害するようなタイミングでの発生。ほんとうに天然自然のものなのか。 遅すぎる豪雨梅雨のタイミングといえば、福岡市では、山笠（博多祇園山笠）の時期にかぶさりそうで心配です。山笠をかついで走るかき山は10日～15日ですが、十数メートルもある飾り山は１日から市内１４ヵ所に飾られています。昨年は、ちょうど同じ時期に九州・西日本一帯を襲った西日本豪雨の煽りを受けて、倒壊しそうになった飾り山（１１番山笠・博多リバレイン）もあったそうですが、これまでは、豪雨で飾り山が破壊されたとの話は聞いたことはありません。しかし昨今の豪雨は、日本各地の大事なイベントを狙うようにして襲来してきます。ほんとうに天然自然の豪雨なのでしょうか。 ７月３日の天気図（tenki.jpより） ・・・図が消えてみつかりません。 山笠や3万年前航海再現実験の成功を祈りつつ、直接目にする機会の少ない、飾り山の小屋入り神事直前の小屋と、2ヵ所の完成した飾り山の写真をご紹介します。写真は数枚ありますので、文章とは対応していませんが、上部に掲載します。昔は十数メートルもある山笠をかいていたそうですが、明治に入り、電車が走り出すと高すぎる山笠が電線に引っかかるので、かき山は低くして、十数メートルの高い山笠は飾り山として飾ることにしたことから、山笠は「動」のかき山と「静」の飾り山になったそうです。１４ヵ所の飾り山 かき山・飾り山いろいろ これらの飾り物は終われば全て解体され、毎年新作物が披露されます。飾り山は表と裏（見送り）があります。

2019年7月5日

貿易規制騒動

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