葦の葉通信19号　 2016/9/15葦の葉通信17号　2016/6/21

 久本福子YOSHIKO HISAMOTO

不可解な事ども

1 地震・豪雨

北朝鮮が5回目の核実験を実施したとのことで、米日韓政府をはじめ国連も非難声明を発表しました。日本政府や日本の気象庁は、北の核実験だと判断した根拠として、自然由来のものではない地震の波形を観測したことを示しています。気象庁によると、今回の北の核実験による地震の波形にはP波だけで、S波が不分明だとのこと。気象庁は誰を、何を慮っているのか、奇妙な説明の仕方をしていますが、はっきり言えば、観測されたのはP波だけでS波は観測されていないということです。日本語表記ではP波は初期微動、S波は主要動となっていますが、これらの日本語表記はP波、S波の、地震の基本的なメカニズムを表しています。しかし今回の気象庁の解説ではP波は、初期微動の「微」のない、Primary（初期の）という単純な意味として使われています。

本来ならば、初期微動（P波）なしに、即大きな揺れが来たと分かりやすく解説すべきところを、P波だけを観測したと発表したのは、P波なしの人工地震特有の波形をもった地震は、阪神淡路大震災をはじめ、東日本大震災、熊本地震にまでに至る近年、日本を次々と襲う、巨大地震の全てにおいて観測されているからです。気象庁は日本国内発の地震の場合は、人工地震波形でも、波形の特性については全く触れず、せいぜい、これまで例のない地震だというにとどめ、全て自然由来の地震であると我々を洗脳してきました。

菅官房長官も、波形の特性を指摘した上で、北朝鮮の地下核実験の可能性があるとの談話を発表していますが、政府も専門機関（気象庁）も、当然のことながら、人工地震であるか否かは波形から判断できることを知っているわけです。しかし日本国内を震源とする地震では、同じ波形を示しても、人工地震だと発表しません。なぜなのでしょうか。国内で発生する地震では、人工地震だと指摘することが許されない状況に日本が置かれているということなのでしょう。それ以外に理由のないことは、今回の北朝鮮の核実験由来の地震を巡る公式発表によって、改めて教えられました。

しかし地震だけではありません。台風や豪雨も異常な頻度と規模で日本を襲います。行ったり来たりの異常な迷走を繰り返し、豪雨のタネをしこたま溜め込んで東北から北海道を襲った台風１０号は、誰がどう見ても、天然自然の台風ではないことは明かです。異常台風に襲われた地域は、巨大津波に襲われたような惨状を呈しています。岩手県岩泉町では、日本の三大鍾乳洞（山口県の秋芳洞、高知県の龍河洞）と言われ、観光地として人気の龍泉洞まで甚大な被害を受けています。龍泉洞は東日本大震災後の2011年9月の豪雨でも浸水被害に遭ったそうですが、今回の台風豪雨被害は2011年よりもはるかに巨大なもので、復活できるかどうかさえ危ういという。秋の観光シーズンを前にして襲来した台風10号は、東北一帯を襲っただけではなく、地下深くにある鍾乳洞まで襲ったのです。

　龍泉洞を含む鍾乳洞は、その一帯に人が住み始める以前からの、地球の悠久の歴史を刻む自然遺産ですが、これまでは巨大豪雨や地震によって破壊されたことのないことは、洞の中に広がる鍾乳洞の神秘的な世界が雄弁に物語っています。龍泉洞では石器時代の器や道具などの遺物も発見されているそうですので、数万年、数千年間、自然災害に襲われることのなかったことは明らかですが、なぜ台風10号は、地球の歴史始まって以来初というべき、甚大な被害を龍泉洞にもたらしたのか。この一事をもってしても、奇妙、不自然なコースを辿ったこととも考え合わせると、台風10号は、天然自然の台風でないことは明らかです。　

北海道は台風通過後も、間断なく局所的豪雨に襲われ続けています。1日で、8月一カ月の平均雨量の４．５倍もの雨が降ったところもあったという。北海道も観光のみならず、農業、漁業までもが異常豪雨によって大打撃をこうむっています。

日本だけではありません。8月24日には、イタリア中部のアマトリーチェとミャンマー中部で連続

して地震が発生しました。アマトリーチェでは、町全体が瓦礫と化したのではないかと思われるほどの被害が出ており、ミャンマーでは世界三大仏教遺跡と呼ばれているバガンの仏塔200基が損壊したという。バガン遺跡は世界文化遺産登録を目指していたとのことですが、一部瓦礫と化した遺跡の遺産登録は可能なのでしょうか。

実は11世紀頃に建てられたというバガン遺跡は、これまでも世界文化遺産登録を申請していたそうですが、ユネスコからは、後に手が加えられたという理由で却下されてきたという。それでもミャンマー政府は諦めず、あらためて登録申請の準備を進めていたそうですが、その矢先の地震襲来です。

同日に発生したイタリア地震が、人的被害が大きいこともあり、イタリアに世界の目が向けられ、ミャンマーのバガン仏教遺跡の破壊はほとんど報じられていません。イタリア地震がなければ、破壊されたバガン遺跡の映像が世界中に流れたはずですが、イタリア地震報道の陰で、バガン遺跡破壊の映像はほとんど流れていません。わたしはネットでその映像を見て、ミャンマーにはこれほど壮麗な仏教遺跡があったのかと驚きました。破壊された映像からでもその壮麗さが十分に伝わってきます。しかしイタリア地震報道の陰で、破壊されたバガン遺跡の映像は、ほとんど人々の目に触れることもなく、話題にさえ上っていません。

地震被害がなく、バガン遺跡がもし世界遺産の登録申請をしたならば、ユネスコは、杜撰な審査で韓国の百済遺産を世界文化遺産に登録した手前、バガンを拒否することはできなかったはずです。百済遺跡は他国（中国）が建てた石塔を百済人が建てと捏造した上、周辺一帯は近年整備されたばかりのピカピカだからです。

4月にはネパールの仏教遺跡が、地震によって大破壊されています。タイやカンボジアの仏教遺跡は世界的にも知られていますが、ネパールやミャンマーの仏教遺跡はまだ認知度はそう高くないはずです。昨今、アジア域内では従来の農工業製品の輸出品目をめぐる競争に加えて、観光業分野でも競争が激化しています。この競争に勝ち抜くために各国は、観光商品のアピールや新たな観光商品の創出にしのぎを削っていますが、世界文化遺産登録は、新商品開発の有力なツールとなっています。

観光に力を入れている国の中には、有力なライバルを排除したいと考える国もあるかもしれません。その排除の方法は色々あります。世界文化遺産登録を妨害する。観光資源をテロや地震や異常豪雨などで破壊する。あるいはテロや地震や異常豪雨などを使って、観光客のライバル国への訪問を妨害する、等々。昨今、日本や世界各地で頻発しているテロや超異常な自然災害は、その実例、実践編にほかなりません。

２　多発する黒人射殺事件

ところで、突然話が飛びますが、アメリカではここ数年、不可解な事件が多発しています。警察官による黒人射殺事件です。アメリカはもともと黒人差別の激しい国ですが、警察官による黒人射殺が連続して次々と起こるという事態は、黒人差別法成立以前でも、めったになかったのではないかと思われます。少なくとも近年では、この種の黒人殺人事件はなかったはずです。しかしここ数年、多発しています。しかも殺した警察官は、その殺人の事実が明白であるにもかかわらず、いずれも不起訴となっています。黒人を殺しても罪にはならないよと、司法がお墨付きを与えているわけですが、これではアメリカは、法治国家とはいえないのではないか。

在米歴23年という冷泉省彦氏の「プリンストン通信」（MAG2 NEWS 2016-7-15）によると、リーマンショック後の財政難から、警察官の質が落ちたのではないかと推測しておられますが、この種の事件が始まったのは、ここ数年のことであることはこの指摘からも明らかです。事実、日本でもこの種のニュースが報道され始めたのは、1，2年前ぐらいからで、ごく最近のことです。

初の黒人大統領が誕生したアメリカで、警察官による露骨は黒人殺人が続発しているというのは、な

んとも皮肉なことですが、オバマ政権下で、なぜ警察官による露骨な黒人殺人が横行するのでしょう。警察は州政府の管轄下にあり、州の独立性が強いアメリカでは、オバマ政権が直接関与する余地は少ないとは思われるものの、オバマ政権になってから警察官の黒人殺人が始まったという事実は無視すべきではないと思います。

オバマ大統領はアメリカの巨額の財政赤字を解消し、アメリカ経済を蘇らせ、不十分ながらも米国初の医療保険制度を導入しました。さらにはアメリカ大統領として初めて広島を訪れ、原爆被災者を慰安された等々、その功績は非常に大きいものだとは思いますが、それらの功績をもってしても解消しえない不可解さがいくつか残ります。その一つが、警察官による露骨な黒人殺人多発事件です。黒人差別という生やさしいものではありません。思いあまった黒人が警察官を射殺する事態にまで発展していますが、オバマ大統領も、余りの悲劇的な連鎖に黒人差別に対する批判声明を出していますが、その差別を解消するための実効性のある法的措置は何一つ示さず、実行せず、事実上黙認状態です。連邦議会、州議会も同様です。

そしてもう一つの不可解事についても触れることにします。歴代米大統領の中で、オバマ大統領が初めて。従軍慰安婦問題で日本政府を非難し続けたことです。のみならず、連邦議会、州議会双方においても非難決議を出した上に、民主、共和の議員の中には韓国人が立てた慰安婦像にひざまずいて祈りを捧げてさえいます。地方議会では、首長をはじめ議会が慰安婦像の設置を物心両面で支援している所すらあります。

その一方、彼ら連邦、州議会の議員や首長の中で、いわれなく、警察官に射殺された黒人の遺影（黒人犠牲者の銅像はない）に向かってひざまずくどころか、頭（こうべ）を垂れた議員や首長は一人もいません。皆無です。銃社会のアメリカでも、これほど無分別に殺される犬や猫はいないはずです。つまり目下のアメリカは、黒人の命は犬猫以下の扱いを受けていますが、その非人間性を心底批判し、糾弾する声は、政治家はもとより、マスコミからさえも聞こえてはきません。

従軍慰安婦は本人が進んで従事したかどうかは別にして、彼女たちは非常な高給を得て、日本軍に体を売っていたわけです。慰安婦制度のない戦場では今も昔も、強姦が多発していたことは世界周知の事実です。ベトナム戦争時の韓国兵の残虐な所業はいうまでもなく、太平洋戦争末期、米軍が上陸した沖縄では、米軍による強姦事件が多発しています。敗戦後、米軍が日本に進駐してくるのに備えて、時の日本政府は、吉原の業者などを集めて、相談した上で、米軍将兵専用の慰安所を作り、米軍による一般女性への強姦事件の発生を抑えたことが、吉原で引手茶屋（遊郭で、客を遊女屋へ案内する茶屋。「デジタル大辞泉」）を営んでいた福田利子氏の『吉原はこんなところでございました』（社会思想社刊、教養文庫）に書かれています。

日本に進駐した米兵はこれらの慰安所を喜んで、競って利用したそうですが、もし日本政府による慰安所設置がなければ、米兵による強姦事件が多発し、日本国民の反米感情が高まったはずであり、その反米感情は今の沖縄県民以上であったはずです。当然のことながら、米軍による占領政策に多大な悪影響を与えたであろうことは言うまでもありません。反米感情が強くなれば、米軍も強権的手法を使って日本国民を弾圧する挙に出ざるをえない事態になった可能性もあったはずで、この日本政府の配慮がなければ、日本国民の親米感情は醸成されなかったと言っても過言ではないはずです。

つまり戦場で、あるいは占領地のような疑似戦場で、兵士の性的欲求に対する対処策を講じない軍や政府は無責任極まりないということです。戦前の日本軍は、高給を払って、慰安所を利用することを

間接的にサポートしたわけですが、なぜこれが性的奴隷として非難されるのでしょうか。性奴隷といえば、ISは文字通り拉致してきた少女たちを性奴隷（対価はゼロ）として利用していますが、韓国人慰安婦やその支援団体（国内外とも）は、女性の人権を完全に無視したISの蛮行に対しては抗議したことは一度もありません。皆無です。国連人権委員会も同様です。韓国人やその支援者の言う人権が、いかにまがい物であるかを証明しています。

韓国人の身勝手な人権意識は、アメリカに移民した韓国人たちにも濃厚に身に染みついています。アメリカでは黒人と韓国人とが険悪な関係にあることはよく知られていますが、1992年に発生したロス暴動では、韓国人の店が襲われました。韓国人が黒人の少女を射殺したことに端を発しているとのこと。日本のマスコミでは全く報道されていませんが、最近の警察官による黒人射殺事件をめぐる黒人たちの抗議行動でも、韓国人の店が次々と襲撃されているという。黄文雄氏が、「東アジア研究会」2015-5-15のアメリカで暴動が起こるとなぜ韓国人の店が襲われるのか　でNYタイムズや韓国紙の報道を引用しながら、在米韓国人による人種差別の実態を紹介しています。報道しないのは日本のマスコミだけ。

なぜ黒人は韓国人を襲うのか。黄氏も書いているように、新参者の韓国人が黒人の職を奪っているからです。しかもその奪い方があくどい。

「在日朝鮮人から見た韓国の新聞」2015-5-1 「どうして黒人は韓国人を襲撃するのか」によると、在米韓国人移民は、黒人街で店を出し安売りを続け、黒人の競合店が潰れると値上げするという手法で、黒人街から黒人の店を駆逐していったという。憎まれるのも当然です。こうしたあくどい手法で黒人街で黒人を相手に商売をしていた韓国人の店で、黒人の少女が万引きをしたそうですが、韓国人はこの少女を即座に銃で射殺したという。背後から銃で撃たれた少女は即死。1992年の黒人暴動の底流には、この事件が象徴する韓国人の冷酷さに対する黒人の激しい怒りがあったという。子供が万引きしたぐらいで、その子供を銃殺する冷酷さは、世界中探しても韓国人以外には存在しないだろうと断言します。

ちょっと古い記事ですが、『ＴＨＩＳ ＩＳ 読売』（1992年8月号）「コリアンはなぜ嫌われたのか　　ロス暴動と核疑惑の狭間」高浜 賛（読売新聞調査研究本部主任研究員） 、

には、黒人新聞2紙に載った黒人による韓国人評が紹介されています。以下に紹介します。

＜黒人新聞「マネー・トークス・ニューズ」「韓国人は下劣・貪欲・傲慢・差別主義」

上記新聞は、「生まれてこの方、韓国人ほど冷酷で愚劣で無分別で、しかも侮辱的で傲慢な人間に会ったことはない」とまで書き、同じく黒人新聞の「ザ・ロサンゼルス・センチネル」は韓国人の貪欲さ、社会的貢献ゼロ、働き過ぎ、黒人蔑視を手厳しく批判。

　また黒人学生を対象に行ったある世論調査では、「韓国人は最も距離を置いた人種」との結果が出ている。

　一見したところ日本人だか韓国人だか見分けがつくと思えないのに、黒人社会でははっきりと日本人と韓国人を区別し、対応を変えていたという黒人側の証言もある。＞

韓国人のこの民族的特性は現在も変わっていないことは、上記黄氏の記事からも明らかです。韓国人移民の最大の特徴は、移民先社会に分断をもたらすと同時に、韓国系米国人としてではなく、韓国政府に直結する韓国人の利益のみを追求し、韓国的価値観を全米に広めることに心血を注ぎ、米国社会の分断をさらに加速させることにあります。彼ら韓国人は露骨な黒人差別によって黒人の居場所を奪うだけではなく、日本人に対しては慰安婦問題を使って社会的排除を画策してきました。その手法が顕在化し、効果を発揮したのはオバマ政権誕生後のことです。この動きは世界的にも拡大し、日本は慰安婦問題だけで世界的に孤立しそうな状況にまで追い込まれました。

韓国人はアメリカにおいても世界的に見ても、文化、学術部門での功績、貢献はほとんどゼロに近いですが、政治的な工作力は抜群に高く、その能力だけで世界的に存在感を高めてきたと言っても過言ではありません。日本では、在日韓国人は日本国籍取得拒否により選挙権を持っていませんが、にもかかわらず、民主党政権発足後は、事実上政権を牛耳っていたことからも、その並外れた政治的工作力は証明済みですが、オバマ政権でもひそかに影響力を拡大していったものと思われます。韓国人による米政界や米言論界への影響力の浸透なしに、慰安婦問題で日本を窮地に追い込むという戦法が実効力をもって発動されるはずはありません。

慰安婦問題を使っての日本叩きの成功と、警察官による黒人射殺の多発とは無関係ではなく、明らかにリンクしています。各州の警察のトップか警察を管轄する州のトップが、黒人は射殺してもいいの

だという極度の黒人差別を容認していなければ、こうした蛮行が多発するはずはありません。黒人への差別が容認されれば、黒人から襲撃され続ける韓国人にとっては、襲撃の原因を作った自らの冷酷さは問われることもなく、黒人の社会的排除が強化されることになり、在米韓国人にとっては非常に望ましい状況が生まれているわけです。黒人排除がさらに続けば、韓国人が黒人街を完全支配する日が到来する可能性もゼロではありません。

３HAARPの発動　

ここでもう一点、不可解なことを追加します。東日本大震災も含めて、その後に顕著になる日本を襲い続ける異常気象は、オバマ政権発足後のことです。これはオバマ大統領を非難するつもりで書いているのではなく、まず事実として指摘したいということです。ここ数年、顕著化している地震を含めた異様な自然災害は、天然自然のもではないと繰り返し指摘してきましたが、自然を人工的に操作する技術はどこにでもあるわけではありません。ではどこにあるのか。アメリカ、ロシア、中国はすでに持っていることは世界周知の事実です。欧州では使用していないとしても、研究は怠りなく進めており、いつでも実践化は可能な状態にあるはずです。

これらの国々の中で、日本に対して自然改変装置でひそかに攻撃してくる国はどこか、という問いには即答しがたいものがありますが、ロシアが日本に対して気象兵器で攻撃してくる必然性は今のところ見当たりません。昨今の日本の災害規模を考えると、中国には未だそれほど高度な気象兵器があるとは思われません。残るは日本最大の同盟国アメリカです。アメリカなら技術的には何でも可能でしょう。

そのアメリカが所有する環境改変装置HRRPの威力について、素人にも理解可能な分かりやすい解説を掲載している以下のサイトをご覧ください。

地震兵器(気象兵器) HAARP→世界最大級の｢放送局｣（「世界の真実の姿を求めて！））

筆者は匿名ですが、非常に高度な専門的知見に基づいて書かれたものであることは明白です。HAARPを使えば、台風の操作をはじめ、いとも簡単に気象を改変操作することが可能であることや、HAAPPだけでは巨大地震を引き起こすことは不可能ではあるものの、人工地震装置としても非常に有効であることも分かります。活断層を作り出すのもいとも簡単。

しかしそのアメリカも、国連の使用禁止決議もあり、自然改変装置は所有すれどもめったには使用せずの方針できたはずです。しかしその禁が破られ、とめどもなく頻繁にこの禁断の兵器が使われ出したのは、３．１１以降のことです。「以降」ですので３．１１も含みます。しかしオバマ大統領がこうした動きに直接関与していたのかといえば、それはありえないと思われます。軍隊を動かす必要のない気象兵器は、現場のトップの意向いかんで、大統領の許可なく利用することは可能だからです。しかもこの現場のトップとは、必ずしも軍のトップではなく、ワシントンから遠く離れたアラスカにあるHAARP研究所のトップかもしれません。HAARP研究所は米軍の支援を受けているとはいえ、表向きは民間企業だとのこと。

しかし仮にアメリカのHAARPが日本に向けられたとして、アメリカにどんな利益があるのでしょう。３．１１では、日本の製造業の拠点が壊滅的な打撃を受けましたが、日本からの部品の輸出が滞り、アメリカの自動車メーカーにも悪影響が出ています。また、壊滅的な震災被害を受けた日本の観光地の代替地としてはアメリカは余りにも遠く、この方面でもアメリカにはプラス効果はありません。原子力でもアメリカは日本の原発の廃止を望んではおらず、存続を望んでいます。３．１１で最も利益を得たのは、民主党政権であったこともあり、韓国です。

その後も頻発する異常気象の影響は、「１」でも書いたとおりですが、３．１１以降、日本では頻発する異常気象や地震被害を受け、災害復旧のための公共事業が列島各地で延々と続いています。労働者不足が加速するばかり。

日本には韓国人女性が売春のために大量に出稼ぎに来ていることはよく知られていますが、

男性出稼ぎ者も多数来日しています。筑波大学に留学している韓国人大学院生李 潓珍氏が、横浜の寿町で暮らす韓国人出稼ぎ者の調査結果を論文にまとめ、博士号を取得した論文「現代日本における韓国人出稼ぎ労働者の社会学的分析」の要旨がwebに公開されていました。2011年に書かれた論文ですが、論文本体はどこにも見つからず、要旨しか読んでおりませんが、３．１１の大震災前にすでに韓国人の出稼ぎが日本に来ていたとのことに驚きました。マスコミでは全く報道されていないからです。寿町では３畳の簡易宿泊所で暮らししているそうですが、中には夫婦で出稼ぎに来ている例もあるという。仕事の手配は韓国人の親方がしているとのことです。その親方が過剰にピンハネしている可能性もありますが、要旨だけでは不明です。

当時は外国人による単純労働での日本での就業は認められていないので、韓国人出稼ぎ者は違法ではないかと思われますが、要旨からは不明です。もしも違法なら要旨からもそれと指摘した箇所はある

はずですが、その種の記述は皆無。それどころか、韓国人出稼ぎ者の、寿町におけるコミュニティ形成過程の考察が論文の主テーマのようなので、違法か否かは全く問題にはされていないよう。韓国人売春婦の出稼ぎも日本では摘発されることもなく完全に黙認されていますので、男性出稼ぎ者も黙認されているのかもしれません。また出稼ぎ韓国人と在日韓国人との関係も考察されているようですが、要旨からは詳細は不明。推察するに、余り良好ではなかったのではないか。とはいえ、別の調査によると、寿町の簡易宿泊所は在日韓国人が経営しているとのこと。仕事の手配も在日韓国人の親方だと思われます。

3.11以降から今日までの、それ以前とは比較にならないほどの公共工事の絶える間のない激増下にある日本では、韓国人出稼ぎ者がさらに増加している可能性は非常に高い。韓国人の中には、違法ではなく正規に就業したいということなのか、先進国韓国にもかかわらず、技能実習生として造船などの日本企業に働きにきている労働者もいるという。しかし実習生として就業している韓国人はそう多くないはずです。圧倒的多数は、観光客として訪日し、ひそかに就業しているのではないかと思われます。韓国では失業率が高く、朴政権は大卒者のうち1万人の海外就業を目指す方針を明らかにしていますが、中高年者は自ら海外日本に渡り、就業しているものと思われます。

という韓国にとっては、日本で単純労働の需要の絶えない状況が続くことは望むところです。さらに日本国内からの出稼ぎをも促進する公共事業の土木工事の絶えざる増加は、韓国人売春婦たちにとっても需要を加速する格好の状況です。異常気象による日本破壊は、韓国の製造業や観光業のみならず、韓国人男女の出稼ぎ労働者の稼ぎ場確保、増加にも不可欠となっています。

さらに加えて、東日本から北海道を繰り返し襲う異常気象は、古代朝鮮半島とは交流のなかった地域の古い遺跡の破壊をも狙っています。 日本の文化は韓国が作ったという捏造歴史を世界に振りまいている韓国にとっては、韓国には全く存在しない遺跡は全て破壊したいとまで考えているはずです。建物ごと破壊されてしまう昨今の超異常な自然災害の頻発では、韓国の望みが一部とはいえ実現する可能性はあるかもしれません。

３．１１以降の異常な自然災害の波及効果は非常に多岐に渡っていますが、そのほとんどはアメリカには何の利ももたらさず、韓国にのみ利をもたらす結果になっています。アメリカのＨＡＡＲＰを使ってなぜ韓国は自らに利をもたらすことを可能にしているのか。この問いは、アメリカ国家並びにアメリカ国民には何一つ利をもたらすことなく、韓国にのみ利をもたらす結果になるだけの従軍慰安婦問題で、なぜアメリカの大統領が韓国政府を代弁するかのように日本を非難するのかという問いと、完全に表裏をなしています。 最近オバマ大統領は慰安婦問題で日本を非難することはなくなりました。それどころか、国内外の反対をものともせず、広島を訪問しました。しかしアメリカにおける韓国人の影響力の拡大は、韓国人移民の増加もあり、基本的な流れは民主、共和いずれに政権が変わっても、そう大きく変わることはないはずです。

目下は北朝鮮の弾道ミサイル発射や５回目の地下核実験実施により、日韓問題よりも北朝鮮問題が国内外の耳目を集めていますが、公式的には中国以外との交流はない北朝鮮でなぜ何台もの移動式ミサイルの発射台を建造し、次々とミサイルを発射したり、潜水艦からもミサイルを発射したりする技術や資材を入手することが可能なのでしょうか。中国が全面支援して、北の軍事力強化に尽力するはずはありません。中国は北が中国の配下から抜け出るような強国になることを望むはずはありません。中国以外にも、北朝鮮を支援する勢力が存在するはずです。（あるいは、北朝鮮を中国大陸の防波堤とすべく、中国軍がひそかに支援し、ミサイル発射や潜水艦からの試射を指導している可能性もゼロではありません。となると、中国軍による新型ミサイル等の開発実験を兼ねた一石二鳥の支援となりますが、中国政府が、北のミサイル発射にはほとんど抗議をしないという事情とも符牒が合います。しかしもしそうであるならば、アメリカがその事実を知らないはずはないとも思われますので、ありうる想定なのかどうかは、難しいところではありますが、ゼロではないということで追記しました。あるいは、やはり、別の勢力によるものなのか？）

北の一連の軍事挑発により、全く話題に上らなくなりましたが、慰安婦問題の永久解決金として日本

政府は韓国政府に１０億円を奉納したことにも触れておきたい。１０億円が永久解決金と考えているのは日本政府だけです。韓国政府は一片の証文も日本には渡していません。韓国はまさに舌先三寸で日本から１０億円を巻き上げたわけですが、北朝鮮騒動で、その不当さを問う機会さえ封じられてしまっています。

それどころか、韓国では、日韓両政府の合意後、日本軍が証拠隠滅のために従軍慰安婦を大量に虐殺したという慰安婦映画が封切られ大ヒットしたばかりか、最近日本でも上映されているという。韓国人はほんとうに恥知らずだと心底思わずにはいられません。おそらくこの映画は、世界中で上映されることになるはずです。安倍政権は慰安婦像の撤去の保証もないないまま、こんな韓国に一片の証文もなしに１０億円の税金を提供したのです。仮に証文をもらっていても、韓国政府は民間のやっていることに政府は口出しできないし、言論・表現の自由の侵害だと非難されるといって逃げるだけでしょう。韓国政府が、全国民を捏造歴史による反日教育で洗脳している実態に切り込まないかぎり、日本は延々と韓国からゆすられつづけるだけでしょう。

韓国人は日本から資金や技術の提供を受けた当座はしばらくは静かですが、その効用が途切れた頃にまたもや騒ぎ出します。これまでそれの繰り返しです。日本政府の甘さが韓国のこの醜い反復を許していることを、日本政府や政治家はしかと認識すべきです。

4　長崎養生所

ところで気になるニュースが入ってきました。長崎市の小学校建設予定地で、幕末に建てられた日本初の西洋式近代病院、近代医学教育発祥の幕府による官立長崎養生所の遺構が発見され、保存を望む声が出ているにもかかわらず、長崎市は保存せずに、この遺構を埋め戻し、予定どおり小学校を建設する方針を繰り返し発表したとのことです。この養生所は長崎大学医学部の前身となったこともあり、長崎大学をはじめ市民も保存を求めています。新しい小学校は統廃合されることになったので、市議会でも、新しい小学校は別の小学校跡地に建て、養生所は保存すべきではないかとの提言がなされたにもかかわらず、長崎市はかたくなに保存を拒否する姿勢を貫いています。

このニュースの詳細を見ようとGoogle検索したのですが、ヒットなし。唯一見つけたNHKニュースのオンラインも、リンク先は消されています。不可解至極。不気味です。人知れず、この貴重な遺構を葬りさろうという動きが出ているように思われます。

なぜ長崎市は、長崎市民、日本国民の共有遺産であるこの貴重な遺構を保存しようとしないのか。この養生所は1861年にオランダの軍医ポンペが創設に尽力したそうですが、ポンペは養生所開院前の1857年に来日し、即、日本での西洋医学の教育を開始したという。その詳しい業績は長崎大学付属図書館の資料や長崎医師会の解説をご覧いただきたいですが、ポンペは在日5年間で1万5000人近くの患者を診察し、貧しい人は無料で診察したという。日本初の西洋式近代病院であり、日本初の本格的な近代医学教育施設でもあった、養生所跡地を保存しないと言い張る長崎市は、日本の長崎市ではないと言わざるをえません。

長崎市のこの異様な対応は、長崎でシーボルト以外に、江戸時代の1800年代にすでに、西洋人による近代病院の建設及び教育施設が開設されたという事実が広く国内外に知られることを阻む勢力に牛耳られていることを物語っています。しかも長崎養生所は、私塾であったシーボルトの鳴滝の塾とは異なり幕府による官立の本格的な施設です。日本の医学は韓国人（朝鮮通信使）が教えたという荒唐無稽の主張をしつづける韓国及びその旗振りをしている一部日本人にとっては、この施設は絶対隠蔽したい。つまりこの事件の背後にも韓国人勢力がいるということです。

長崎市は、韓国人の強制連行慰霊碑設置に市有地を無償提供することを発表し、批判を浴びています。碑が設置されたのかどうかは不明ですが、韓国は先進国入りした現在でさえ多くの労働者が海外出稼ぎを余儀なくされていますが、日本統治以前は農業以外には産業のない世界最貧国でした。日本政府により急速に近代化が進められ、働き場所も格段に増えたとはいえ、全韓国民に潤沢に就業場所が提供できたわけではありません。日本や満州やシベリアにまで出稼ぎに出る韓国人も多くいました。出稼ぎは今も昔も韓国人の最後の駆け込み寺のようなもの。それを強制連行だと言って、日本に謝罪や損害賠償を求めるとは恥知らずもいいとこてすが、長崎市はその韓国人の言い分を鵜呑みしているわけです。

その長崎市に、東北大学の安彦兼次客員教授が開発した世界初の限りなく100％に近い純鉄とその研

究施設が移転されました。民主党の野田政権時代に研究費がカットされ、教授の研究存続が不可能になり、どういうルートでか長崎市に移転されました。場所は不明ですが、長崎大学ではないことだけははっきりしています。民主党政権下では山中伸弥教授の研究費も大幅にカットされ、研究存続が危うくなっていました。亡国的な政権であったと思いますが、山中教授はノーベル賞受賞で、政権によって潰されずにすみましたが、安彦教授は長崎の場所も公開されない施設への移転を余儀なくされました。

しかも不可解な事には、ネットで検索しても安彦教授に関する記事は、日本発の「超高純度鉄」　世界標準へ（日経新聞2011-2-25）より新しい記事は見つかりません。安彦教授の現在の安否すら不明という不可解な状況です。長崎市は教授の所在を知っているはずです。情報を公開せよ。

なお、今号の広告は、以前ご注文をいただいた際、在庫切れとお答えしましたが、若干数在庫が出でてきました書籍の一部をご紹介しております。

前号で、別所前駐韓国日本大使は、駐アメリカ日本大使に栄転したと書きましたが、国連大使に栄転されました。お詫びして訂正いたします。（9/17）

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